有価証券報告書-第39期(平成27年1月21日-平成28年1月20日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。なお、耐用年数は以下のとおりです。
建物…………………8～47年
車両運搬具…………6年
工具、器具及び備品
・事務用器具…4～10年
・金型等……………2年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。