有価証券報告書-第71期(平成28年12月1日-平成29年11月30日)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産…定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~47年
構築物 10~20年
貸与資産 6~16年
(2)無形固定資産…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(1)有形固定資産…定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~47年
構築物 10~20年
貸与資産 6~16年
(2)無形固定資産…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。