IDOM(7599)ののれんの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 7700万
- 2010年2月28日 -37.66%
- 4800万
- 2011年2月28日 -43.75%
- 2700万
- 2012年2月29日 -81.48%
- 500万
- 2014年2月28日 -80%
- 100万
- 2015年2月28日 +999.99%
- 19億9700万
- 2016年2月29日 +380.57%
- 95億9700万
- 2017年2月28日 +0.94%
- 96億8700万
- 2018年2月28日 -7.85%
- 89億2700万
- 2019年2月28日 +54.95%
- 138億3200万
- 2020年2月29日 -21.12%
- 109億1100万
- 2021年2月28日 -29.45%
- 76億9800万
- 2022年2月28日 -22.12%
- 59億9500万
- 2023年2月28日 -98.57%
- 8600万
- 2024年2月29日 -9.3%
- 7800万
- 2025年2月28日 -10.26%
- 7000万
個別
- 2009年2月28日
- 7100万
- 2010年2月28日 -32.39%
- 4800万
- 2011年2月28日 -43.75%
- 2700万
- 2012年2月29日 -81.48%
- 500万
- 2014年2月28日 -80%
- 100万
- 2015年2月28日 ±0%
- 100万
- 2016年2月29日 ±0%
- 100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△39百万円には、セグメント間取引消去△32百万円及びのれん償却額△7百万円が含まれております。2026/05/25 17:08
3.セグメント資産の調整額△364百万円には、セグメント間取引消去△435百万円及びのれんの調整額70百万円が含まれております。
4.セグメント利益又は損失(△)及びセグメント資産は、それぞれ連結財務諸表の営業利益及び資産合計と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分には、米国の事業を含んでおります。2026/05/25 17:08
2.セグメント利益の調整額60百万円には、セグメント間取引消去68百万円及びのれん償却額△7百万円が含まれております。
3.セグメント資産の調整額△1,854百万円には、セグメント間取引消去△1,854百万円が含まれております。 - #3 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、有形固定資産(その他)、建設仮勘定及び無形固定資産(のれんを除く)であります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。2026/05/25 17:08
2.提出会社の本社の土地は福利厚生施設のものであります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
20年以内のその効果が及ぶ期間にわたり、定額法により償却しております。2026/05/25 17:08 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日)2026/05/25 17:08
当社グループは、原則として事業用資産のグルーピングを店舗単位で行っております。当連結会計年度において、収益性の低下した店舗資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。用途 種類 場所 減損損失(百万円) ソフトウエア仮勘定 本社 37 その他 のれん 東北地方 62 合計 445
なお、資産に係る回収可能価額は使用価値をゼロとして算定しています。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/05/25 17:08
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 評価性引当額の増減 0.9 のれん償却額 0.0 その他 0.0
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 金利スワップの特例処理の適用要件を満たしているため、有効性の評価を省略しております。2026/05/25 17:08
(7) のれんの償却方法及び償却期間
20年以内のその効果が及ぶ期間にわたり、定額法により償却しております。