- 2693
- 2026/09/04
- 時価
- 32億円
- PER 予
- 63.38倍
- 2009年以降
- 赤字-69.37倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.4倍
- 2009年以降
- 0.19-1.85倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 1.83%
- ROE 予
- 0.62%
- ROA 予
- 0.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
YKT(2693)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- -7953万
- 2009年12月31日 -819.4%
- -7億3121万
- 2010年12月31日
- -3913万
- 2011年12月31日
- 3億6978万
- 2012年12月31日 -39.39%
- 2億2413万
- 2013年12月31日
- -1億6919万
- 2014年12月31日
- -1358万
- 2015年12月31日
- 2億2397万
個別
- 2008年12月31日
- -1億393万
- 2009年12月31日 -559.08%
- -6億8504万
- 2010年12月31日
- -1億930万
- 2011年12月31日
- 3億213万
- 2012年12月31日 -12.65%
- 2億6392万
- 2013年12月31日
- -1億1328万
- 2014年12月31日
- 7984万
- 2015年12月31日 +142.33%
- 1億9347万
- 2016年12月31日 +45.24%
- 2億8100万
- 2017年12月31日 -70.46%
- 8300万
- 2018年12月31日 -67.47%
- 2700万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 3億2400万
- 2020年12月31日 -59.88%
- 1億3000万
- 2021年12月31日 +57.69%
- 2億500万
- 2022年12月31日 +162.93%
- 5億3900万
- 2023年12月31日 -45.27%
- 2億9500万
- 2024年12月31日
- -1億6700万
- 2025年12月31日
- -3500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/03/25 14:53
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 4,300,018 13,386,414 税金等調整前中間純損失(△)又は税金等調整前当期純利益(千円) △238,758 120,355 親会社株主に帰属する中間純損失(△)又は親会社株主に帰属する当期純利益(千円) △228,964 55,758 1株当たり中間純損失(△)又は1株当たり当期純利益(円) △19円72銭 4円80銭 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/03/25 14:53
前事業年度及び当事業年度において、税引前当期純損失が計上されているため記載しておりません。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業外収益では電子機器取引に関する仕入割引金額の増加や不動産賃貸収入がありましたが、経常損失4千5百万円(前期は経常利益1億4千3百万円)となりました。2026/03/25 14:53
特別利益では保有していた上場株式の売却により投資有価証券売却益2億8千7百万円を計上しましたが、特別損失で貸倒引当金繰入額1億2千2百万円を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は5千5百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失1百万円)となりました。
これらの要因により、当連結会計年度の売上高は133億8千6百万円(前期比12.2%増)、売上総利益が18億4千6百万円(前期比12.1%減)となり、「第13次中期経営計画」の目標指標(連結売上高130億円、ROE 5.0%)に対して売上高は達しているものの、売上総利益率の低下によりROE 5.0%は実現できておりません。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、2026/03/25 14:53
また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。なお、当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり