商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 10億4553万
- 2010年12月31日 -12.03%
- 9億1979万
- 2014年12月31日 +82.58%
- 16億7935万
- 2015年12月31日 +24.51%
- 20億9092万
- 2016年12月31日 +5.16%
- 21億9882万
- 2017年12月31日 +7.64%
- 23億6691万
- 2018年12月31日 +3.86%
- 24億5832万
- 2019年12月31日 +17.77%
- 28億9529万
- 2020年12月31日 -22.69%
- 22億3848万
- 2021年12月31日 -10.06%
- 20億1332万
- 2022年12月31日 +22.32%
- 24億6265万
個別
- 2010年12月31日
- 8億1817万
- 2011年12月31日 -0.4%
- 8億1492万
- 2012年12月31日 +6.47%
- 8億6766万
- 2013年12月31日 +12.85%
- 9億7917万
- 2014年12月31日 +36.06%
- 13億3227万
- 2015年12月31日 +11.96%
- 14億9162万
- 2016年12月31日 +0.93%
- 15億552万
- 2017年12月31日 +17.25%
- 17億6519万
- 2018年12月31日 +9.56%
- 19億3396万
- 2019年12月31日 +20.06%
- 23億2191万
- 2020年12月31日 -21.33%
- 18億2672万
- 2021年12月31日 +9.25%
- 19億9568万
- 2022年12月31日 +21.2%
- 24億1871万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/03/29 13:13
ア)商品及び製品、原材料
移動平均法 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (流動資産)2023/03/29 13:13
前連結会計年度末に比べて716百万円増加し、7,951百万円となりました。主な変動要因は、商品及び製品が449百万円、受取手形及び売掛金が368百万円それぞれ増加した一方で、未収法人税等が148百万円減少したことによるものです。商品及び製品が増加した理由は、コロナ禍や地政学的リスクに伴い商品の共有体制や物流網が不安定になる恐れがあったため売れ筋商品の在庫を厚く保有したためであります。また、受取手形及び売掛金が増加した理由は、前連結会計年度末の売上が代金を前金でいただく個人向けよりも、売掛となる法人向けが増加したためであります。
(固定資産) - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (重要な会計上の見積り)2023/03/29 13:13
商品及び製品の評価
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (重要な会計上の見積り)2023/03/29 13:13
商品及び製品の評価
①当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/03/29 13:13
① 商品及び製品、原材料、仕掛品
移動平均法