無形固定資産
連結
- 2021年12月31日
- 100万
- 2022年12月31日 -69.25%
- 30万
個別
- 2021年12月31日
- 43万
- 2022年12月31日 -70.77%
- 12万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品 主として移動平均法
原材料及び貯蔵品 主として総平均法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 ・・・・・・・・3~29年
信託建物及び信託構築物・・・・・10~39年
その他・・・・・・・・・・・・・2~10年2023/03/27 14:55 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他・・・・・・・・・・・・・2~10年2023/03/27 14:55
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品・・・・・・・4~5年2023/03/27 14:55
無形固定資産 自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3 引当金の計上基準