有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ たな卸資産
イ 商品及び製品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ロ 仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ハ 原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ニ 未成工事支出金
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。