クリエイト(3024)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 8039万
- 2008年3月31日 -81.99%
- 1448万
- 2009年3月31日
- -722万
- 2010年3月31日
- 1289万
- 2011年3月31日 +75.2%
- 2259万
- 2012年3月31日 +43.43%
- 3240万
- 2013年3月31日 +93.65%
- 6275万
- 2014年3月31日 +22.13%
- 7664万
- 2015年3月31日 +40.23%
- 1億747万
- 2016年3月31日 -60.35%
- 4261万
- 2017年3月31日 +16.09%
- 4947万
- 2018年3月31日 +22.94%
- 6082万
- 2019年3月31日 -29.42%
- 4293万
- 2020年3月31日 -38.44%
- 2643万
- 2021年3月31日 +158.53%
- 6832万
- 2022年3月31日 -17.05%
- 5667万
- 2023年3月31日 +1.81%
- 5770万
- 2024年3月31日 +31.8%
- 7605万
- 2025年3月31日 -22.99%
- 5857万
- 2026年3月31日 +59.94%
- 9367万
個別
- 2007年3月31日
- 8013万
- 2008年3月31日 -81.71%
- 1465万
- 2009年3月31日
- -604万
- 2010年3月31日
- 1526万
- 2011年3月31日 +71.51%
- 2618万
- 2012年3月31日 +33.02%
- 3483万
- 2013年3月31日 +82.94%
- 6371万
- 2014年3月31日 +21.73%
- 7756万
- 2015年3月31日 +39.81%
- 1億844万
- 2016年3月31日 -59.59%
- 4382万
- 2017年3月31日 +14.88%
- 5034万
- 2018年3月31日 +22.64%
- 6173万
- 2019年3月31日 -28.5%
- 4414万
- 2020年3月31日 -35.68%
- 2839万
- 2021年3月31日 +146.54%
- 7000万
- 2022年3月31日 -16.33%
- 5857万
- 2023年3月31日 -1.48%
- 5770万
- 2024年3月31日 +31.82%
- 7607万
- 2025年3月31日 -22.97%
- 5859万
- 2026年3月31日 +59.49%
- 9345万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/18 10:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △24,095 千円 51,226 千円 法人税等及び税効果額 6,607 千円 △16,121 千円 その他有価証券評価差額金 △17,488 千円 35,105 千円 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 10:10
2 法定実効税率と税効果会計適用後の負担率と差異の主なもの前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 合併受入資産 △1,781 千円 △1,781 千円 その他有価証券評価差額金 △26,908 千円 △42,916 千円 その他 △11,005 千円 △10,334 千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 10:10
(注) 1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 合併受入資産 △1,781 千円 △1,781 千円 その他有価証券評価差額金 △26,908 千円 △42,916 千円 繰延ヘッジ損益 △9,406 千円 △7,544 千円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/18 10:10
当連結会計年度末における純資産は、前連結会計年度末に比べて244百万円増加し、5,569百万円となりました。この主な要因は、利益剰余金が217百万円増加、その他有価証券評価差額金が35百万円増加、退職給付に係る調整累計額が19百万円減少したこと等によるものです。
③ キャッシュ・フロー