有価証券報告書-第44期(2024/04/01-2025/03/31)

(2)方針・戦略
当社グループは、サステナビリティ戦略 ～グループと社会の持続可能性～ と題し、サステナビリティ基本方針を以下の通り策定し、サステナビリティ重点課題(マテリアリティ)を特定します。(「1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」参照)
・サステナビリティ基本方針
事業活動を通じて「どこかにいる、だれか」の豊かさ(well-being)を実現しようとしている当社グループのパーパスは、社会を持続させるための課題解決に向けた取組とは不可分の関係にあります。
当社グループは、 E(環境)・S(社会)・G(ガバナンス)・H(人財)を重点課題(マテリアリティ)と定め、取組を続けていきます。
・サステナビリティ重点課題(マテリアリティ)
E(環境):リサイクル事業を重点事業とし、適正・適法な循環型社会の実現を目指します。更に、事業活動を通じた環境負荷の軽減に努めます。
S(社会):人権と環境に配慮した調達、製造、販売を行い、公正なサプライチェーン構築に寄与すると共に、地域社会との共生を図ります。
G(ガバナンス):内部統制システムの基本方針に則り、グループとしての社会責任を全うしながら、リスクの統制を不断に行います。
H(人財):自律的・能動的に社会課題解決を行う人財を確保・育成する一方で、多様性・公平性・包括性に満ちたグループ風土を醸成していきます。
特にH(人財)については、一般的にはS(社会)に含まれる人的資本に関するマテリアリティを括り出し、全ての戦略を支える最重要の課題として最後尾に位置付けます。
人財育成方針については、人財戦略:ヒトをつなぎ、コア人財を育成し、稼ぐ力を強化 と題し、従業員のスキルや経験値を上げることにより、仕事へのモチベーションとパフォーマンスを向上させる
事業ポートフォリオ組替に応じた人財の最適配置と、新規ビジネスを創出できるコア人財の確保・育成
商社から製造・開発まで幅広い業務や経験を通じた、グループ経営の次世代を担うマネジメント人財の育成
の3点を掲げます。
社内環境整備方針については、引き続き「働き甲斐」「働きやすさ」「働くための健康」を重視し、「教育」「給与」「機会」の改善・拡充・提供に重点的に取り組み、「ウェル・ビーイング(Well-Being)」から始まる「従業員エンゲージメント」「多様性・公平性・包括性」「キャリアの自律的形成」の好循環の形成を追求します。