商品
連結
- 2014年11月30日
- 3億4832万
- 2015年11月30日 -19.02%
- 2億8207万
個別
- 2014年11月30日
- 3億1818万
- 2015年11月30日 -19.86%
- 2億5497万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法2016/02/25 14:38
商品
機械装置 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2016/02/25 14:38
当社は、本社に商品別の事業グループを置き、各グループは取り扱う商品について、販売戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社は事業グループを基礎とした事業セグメントから構成されており、「エレクトロニクス事業」、「マリン・環境機器事業」、「SI事業」、「サイエンス事業」の4つを報告セグメントとしております。 - #3 事業の内容
- サイエンス事業においては、当社の連結子会社である株式会社ケーワイエーテクノロジーズが、主に理化学分野の機器の研究開発・製造、仕入を行い、主に国内の大学や研究所向けに販売しております。2016/02/25 14:38
なお、各事業においては、上記の商品・製品のほか、顧客の要望に応じて自社において開発・設計し、外注により製造した各種機器の販売も行っております。
(2) 各事業の取扱商品ならびに技術サポートについて - #4 事業等のリスク
- (3) 競合メーカーについて2016/02/25 14:38
当社グループの主力商品であるワイヤボンダーの国内市場においては、当社グループが輸入販売するもののほかに、主要なものとして国内メーカー1社の製品があります。今後、当該メーカー等が、当社グループ取扱のワイヤボンダーに比して、生産性の高い高品位の商品を開発して販売を開始した場合、または低価格で国内市場に展開した場合には、相対的に当社グループの競争力が低下し、あるいは過当な価格競争が生じることによって、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
(4) 販売代理店契約について - #5 売上原価明細書(連結)
- 当社の原価計算は、個別原価計算による実際原価計算であります。なお、期中で一部の科目に予定原価を適用し、期末に原価差額の調整を行うことにより、実際原価に修正しております。2016/02/25 14:38
【商品売上原価明細書】
- #6 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2016/02/25 14:38
(注)1 単元株式数は100株であります。種類 事業年度末現在発行数(株)(平成27年11月30日) 提出日現在発行数(株)(平成28年2月25日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 2,316,000 2,316,000 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) (注)1、2 計 2,316,000 2,316,000 - -
2 当社の発行済株式は、すべて株主としての権利に制限のない、標準となる株式であります。 - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/02/25 14:38
(注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成26年11月30日) 当事業年度(平成27年11月30日) 未払賞与の社会保険料 1,876 千円 920 千円 商品評価損 - 千円 2,040 千円 未払報酬 1,568 千円 1,446 千円
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/02/25 14:38
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産及び繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年11月30日) 当連結会計年度(平成27年11月30日) 未払賞与の社会保険料 2,761 千円 1,342 千円 商品評価損 - 千円 2,449 千円 未払報酬 1,568 千円 1,446 千円
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ①資産2016/02/25 14:38
当連結会計年度末の流動資産は1,188,323千円(前連結会計年度末比434,813千円の減少)、固定資産は717,501千円(前連結会計年度末比84,566千円の減少)となり、総資産は1,905,825千円(前連結会計年度末比519,380千円の減少)となりました。これは主に、現金及び預金の増加79,282千円があった一方で、電子記録債権の減少70,851千円、売掛金の減少286,041千円、商品の減少66,251千円、仕掛品の減少36,858千円、のれんの減少38,381千円、投資その他の資産の減少42,983千円によるものであります。
②負債 - #10 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- ③たな卸資産2016/02/25 14:38
商品
機械装置 - #11 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2016/02/25 14:38
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針