髙島屋(8233)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年5月31日
- 689億400万
- 2014年8月31日 -1.35%
- 679億7700万
- 2014年11月30日 -1.15%
- 671億9800万
- 2015年2月28日 -6.27%
- 629億8300万
- 2015年5月31日 -1.76%
- 618億7300万
- 2015年8月31日 -1.17%
- 611億5000万
- 2015年11月30日 -1.43%
- 602億7700万
- 2016年2月29日 +2.65%
- 618億7500万
- 2016年5月31日 -1.04%
- 612億3100万
- 2016年8月31日 -0.64%
- 608億3700万
- 2016年11月30日 -0.55%
- 605億500万
- 2017年2月28日 -3.73%
- 582億5100万
- 2017年5月31日 -1.02%
- 576億5800万
- 2017年8月31日 -0.3%
- 574億8600万
- 2017年11月30日 -2.7%
- 559億3200万
- 2018年2月28日 -2.35%
- 546億1600万
- 2018年5月31日 -0.55%
- 543億1700万
- 2018年8月31日 -0.18%
- 542億2100万
- 2018年11月30日 -0.28%
- 540億7100万
- 2019年2月28日 -5.88%
- 508億9000万
- 2019年5月31日 -0.8%
- 504億8100万
- 2019年8月31日 -0.29%
- 503億3300万
- 2019年11月30日 -0.17%
- 502億4900万
- 2020年2月29日 +11.72%
- 561億3700万
- 2020年5月31日 -1.06%
- 555億4100万
- 2020年8月31日 -0.35%
- 553億4800万
- 2020年11月30日 -0.69%
- 549億6400万
- 2021年2月28日 -3.42%
- 530億8300万
- 2021年5月31日 -1.08%
- 525億900万
- 2021年8月31日 -0.69%
- 521億4900万
- 2021年11月30日 -0.86%
- 517億100万
- 2022年2月28日 -0.28%
- 515億5600万
- 2022年5月31日 -1.14%
- 509億7000万
- 2022年8月31日 -1.2%
- 503億5900万
- 2022年11月30日 -1.47%
- 496億1800万
- 2023年2月28日 +1.19%
- 502億600万
- 2023年5月31日 -1.81%
- 492億9700万
- 2023年8月31日 -1.56%
- 485億2600万
- 2023年11月30日 -1.28%
- 479億600万
- 2024年2月29日 -18.38%
- 391億300万
- 2024年5月31日 +1.64%
- 397億4300万
- 2024年8月31日 -2.47%
- 387億6200万
- 2024年11月30日 -1.77%
- 380億7700万
- 2025年2月28日 -0.27%
- 379億7400万
- 2025年5月31日 -2.31%
- 370億9600万
- 2025年8月31日 -1.64%
- 364億8800万
- 2025年11月30日 -1.77%
- 358億4300万
- 2026年2月28日 -20.32%
- 285億5900万
- 2026年5月31日 +23.01%
- 351億3100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の適用2026/05/20 11:00
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 1.採用している退職給付制度の概要2026/05/20 11:00
当社及び国内連結子会社は、確定給付型の制度として、企業年金基金制度、厚生年金基金制度及び退職一時金制度を設けており、一部の連結子会社が有する確定給付制度においては、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。また、当社及び一部の連結子会社では確定給付型の制度の他、確定拠出型の制度を設けております。
2.確定給付制度(簡便法を適用した制度を除く)