有価証券報告書-第149期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

(1)資産の評価基準及び評価方法は次のとおりであります。
①有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
(時価のあるもの)
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
(時価のないもの)
移動平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
商品
売価還元法及び個別法
但し、クロスメディア事業部の商品は先入先出法
貯蔵品
先入先出法