エイチ・ツー・オーリテイリング（8242）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -16億4000万
2010年9月30日 -57.2%: -25億7800万
2010年12月31日: 2億2700万
2011年3月31日: -56億3200万
2011年6月30日: -12億1300万
2011年9月30日: 8800万
2011年12月31日 +999.99%: 25億9400万
2012年3月31日 +180.22%: 72億6900万
2012年6月30日: -19億6400万
2012年9月30日: -4億1800万
2012年12月31日: 51億2800万
2013年3月31日 +286.39%: 198億1400万
2013年6月30日 -78.95%: 41億7000万
2013年9月30日 -21.99%: 32億5300万
2013年12月31日 +311.65%: 133億9100万
2014年3月31日 -83.19%: 22億5100万
2014年6月30日 +595.07%: 156億4600万
2014年9月30日 +8.95%: 170億4700万
2014年12月31日 +21.82%: 207億6600万
2015年3月31日 +52.17%: 316億
2015年6月30日 -95.22%: 15億1200万
2015年9月30日: -34億400万
2015年12月31日: 124億400万
2016年3月31日 -59.96%: 49億6600万
2016年6月30日: -9億5300万
2016年9月30日: 69億7200万
2016年12月31日 +152.65%: 176億1500万
2017年3月31日 -8.08%: 161億9200万
2017年6月30日 -33.52%: 107億6500万
2017年9月30日 +78.06%: 191億6800万
2017年12月31日 +54.83%: 296億7800万
2018年3月31日 -27.96%: 213億8000万
2018年6月30日 -88.08%: 25億4800万
2018年9月30日 -99.49%: 1300万
2018年12月31日 +999.99%: 41億4100万
2019年3月31日 -13.26%: 35億9200万
2019年6月30日 -89.67%: 3億7100万
2019年9月30日 +626.68%: 26億9600万
2019年12月31日 +16.88%: 31億5100万
2020年3月31日: -301億7400万
2020年6月30日: -11億6200万
2020年9月30日 -32.36%: -15億3800万
2020年12月31日: 11億9000万
2021年3月31日: -110億500万
2021年6月30日: 24億1400万
2021年9月30日 +445.86%: 131億7700万
2021年12月31日 -5.21%: 124億9000万
2022年3月31日 -26.06%: 92億3500万
2022年6月30日 -39.07%: 56億2700万
2022年9月30日 +186.92%: 161億4500万
2022年12月31日 +30.62%: 210億8900万
2023年3月31日 +22.23%: 257億7800万
2023年6月30日 -59.61%: 104億1300万
2023年9月30日 +23.01%: 128億900万
2023年12月31日 +62.6%: 208億2700万
2024年3月31日 +26.53%: 263億5200万
2024年6月30日 -48.99%: 134億4300万
2024年9月30日 +77.24%: 238億2600万
2024年12月31日 +33.88%: 318億9900万
2025年3月31日 +30.27%: 415億5500万
2025年6月30日 -79.45%: 85億3800万
2025年9月30日 +112.43%: 181億3700万
2025年12月31日 +29.32%: 234億5500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: (注)その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 15:30
#2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。
2025/06/24 15:30
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(6)重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
2025/06/24 15:30
#4 役員報酬（連結）: (注)1.業績連動報酬等に関する事項
業績連動報酬である賞与は、1事業年度の連結業績に応じた報酬として、連結営業利益額を業績指標として選定し、役位、評価及び親会社株主に帰属する当期純利益等を勘案するものとしており、業績指標である当連結会計年度の連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は「第5(経理の状況)(1)連結財務諸表等②連結損益計算書及び連結包括利益計算書」に記載のとおりであります。なお、上記の報酬等の額のうち賞与については、第106期定時株主総会において決議予定分を記載しております。
(注)2.非金銭報酬等に関する事項
2025/06/24 15:30