固定資産売却益
(前連結会計年度)
固定資産売却益は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産売却益は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。2014/06/27 16:26

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損
(前連結会計年度)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品の除却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品の除却によるものであります。2014/06/27 16:26

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2014/06/27 16:26

#8 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、減損損失の算定にあたって、報告セグメント単位に、投資の意思決定を行う事業を基礎として資産のグルーピングを行っております。なお、遊休資産については物件毎に一つの資産グループとしております。当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(163百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、土地163百万円であります。
なお、当該土地の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、その価額は固定資産税評価額を基に算定しております。
(当連結会計年度)

2014/06/27 16:26

#9 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△7	△6
その他有価証券評価差額金	△503	△368

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度ともに、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。

2014/06/27 16:26

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
繰延税金資産
固定資産未実現利益	1,752百万円	1,759百万円
退職給付引当金	726	―
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△14百万円	△12百万円
その他有価証券評価差額金	△515	△382

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2014/06/27 16:26

#11 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(単体簡素化に伴う財規第127条の適用および注記の免除等に係る表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/06/27 16:26

#12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べ33億4千6百万円(11.0%増)増加し、337億8千2百万円となりました。主な要因は、受取手形及び売掛金と、原料価格の高騰により商品及び製品が増加したこと等によるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ47億8千5百万円(5.1%減)減少し、896億8千1百万円となりました。主な要因は、関係会社株式の売却等により投資その他の資産が減少したこと等によるものです。
当連結会計年度末における負債の合計は、前連結会計年度末に比べ67億2千2百万円(9.3%増)増加し、786億6千5百万円となりました。主な要因は、設備投資資金や自己株式の買付資金等の調達により借入金が増加したこと等によるものです。

2014/06/27 16:26

#13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しております。

2014/06/27 16:26