固定資産売却益
(前連結会計年度)
固定資産売却益は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産売却益は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。2018/06/28 13:22

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損
(前連結会計年度)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品の除却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品、ソフトウェアの除却によるものであります。2018/06/28 13:22

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2018/06/28 13:22

#7 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成29年3月31日)	当事業年度(平成30年3月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△47	△48
その他有価証券評価差額金	△670	△514

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2018/06/28 13:22

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
繰延税金資産
固定資産未実現利益	1,607百万円	1,228百万円
退職給付に係る負債	716	736
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△50百万円	△50百万円
その他有価証券評価差額金	△688	△534

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(平成29年3月31日)

2018/06/28 13:22

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べ9億1千8百万円(2.1%増)増加し、450億5千2百万円となりました。主な要因は、原料価格の値上がりに伴い商品及び製品が増加したこと等によるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ21億2千1百万円(2.2%減)減少し、929億1百万円となりました。主な要因は、減価償却費の計上により有形固定資産と無形固定資産が減少したこと等によるものです。
当連結会計年度末における負債の合計は、前連結会計年度末に比べ66億3千7百万円(9.2%減)減少し、658億7千7百万円となりました。主な要因は、返済が進んだことにより借入金が減少したこと等によるものです。

2018/06/28 13:22

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。

2018/06/28 13:22