8267 イオン

8267
2024/09/18
時価
3兆5016億円
PER 予
74.75倍
2010年以降
赤字-459.3倍
(2010-2024年)
PBR
3.33倍
2010年以降
0.5-3.2倍
(2010-2024年)
配当 予
1%
ROE 予
4.46%
ROA 予
0.35%
資料
Link
CSV,JSON

リース資産

【期間】
  • 通期

連結

2010年2月28日
11億5400万
2011年2月28日 +76.17%
20億3300万
2012年2月28日 -28.33%
14億5700万
2012年2月29日 ±0%
14億5700万
2013年2月28日 -38.37%
8億9800万
2014年2月28日 -38.08%
5億5600万
2015年2月28日 +999.99%
92億5800万
2016年2月29日 +76.28%
163億2000万
2017年2月28日 +40.26%
228億9000万
2018年2月28日 +16.14%
265億8400万
2019年2月28日 +1.94%
271億100万
2020年2月29日 -2.11%
265億3000万
2021年2月28日 -0.7%
263億4500万
2022年2月28日 -0.69%
261億6200万
2023年2月28日 +0.33%
262億4800万
2024年2月29日 -0.22%
261億9100万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(借手側)
リース資産の内容
・有形固定資産
2024/05/30 9:55
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
a 商品
主として売価還元平均原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)でありますが、一部の国内連結子会社は主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
b 原材料及び貯蔵品
主として最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
主として経済的耐用年数に基づく定額法
各資産別の主な耐用年数として以下の年数を採用しております。
建物及び構築物
(営業店舗) 20~39年
(事務所) 30~50年
(建物附属設備) 2~18年
(構築物) 2~44年
工具、器具及び備品 2~20年
その他
(車両運搬具) 4~6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年以内)に基づく定額法によっております。2024/05/30 9:55
#3 減損損失に関する注記(連結)
(3) 減損損失の金額
種類金額(百万円)
のれん60
リース資産5,140
その他※3,682
※その他には、無形固定資産、投資その他の資産の「その他」に含まれている長期前払費用を含んでおります。
(4) 資産のグルーピングの方法
2024/05/30 9:55
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
主として経済的耐用年数に基づく定額法
2024/05/30 9:55