イオン（8267）のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 306億5700万
2010年2月28日 -6.74%: 285億9200万
2010年11月30日 +1.72%: 290億8300万
2011年2月28日 -5.39%: 275億1400万
2011年5月31日 +8.82%: 299億4000万
2011年8月31日 +0.97%: 302億2900万
2011年11月30日 +1.35%: 306億3600万
2012年2月29日 -1.62%: 301億4100万
2012年5月31日 +4.09%: 313億7300万
2012年8月31日 +1.86%: 319億5600万
2012年11月30日 +11.53%: 356億4200万
2013年2月28日 +12.68%: 401億6000万
2013年5月31日 +14.33%: 459億1400万
2013年8月31日 +7.83%: 495億700万
2013年11月30日 +5.54%: 522億4800万
2014年2月28日 +2.14%: 533億6400万
2014年5月31日 +13.22%: 604億1800万
2014年8月31日 -13.56%: 522億2400万
2014年11月30日 +9.51%: 571億8800万
2015年2月28日 +7.98%: 617億5200万
2015年5月31日 +5.47%: 651億3100万
2015年8月31日 +4.77%: 682億4100万
2015年11月30日 -2.12%: 667億9700万
2016年2月29日 -3.36%: 645億5000万
2016年5月31日 +10.82%: 715億3400万
2016年8月31日 -0.05%: 714億9800万
2016年11月30日 +6.49%: 761億3900万
2017年2月28日 -3.02%: 738億3900万
2017年5月31日 +2.96%: 760億2500万
2017年8月31日 +1.98%: 775億3400万
2017年11月30日 -1.78%: 761億5100万
2018年2月28日 +1.23%: 770億9000万
2018年5月31日 +3.59%: 798億5600万
2018年8月31日 +1.88%: 813億5600万
2018年11月30日 +5.63%: 859億3800万
2019年2月28日 +3.55%: 889億8900万
2019年5月31日 +4.58%: 930億6300万
2019年8月31日 +2.24%: 951億4500万
2019年11月30日 +8.93%: 1036億4300万
2020年2月29日 +1.77%: 1054億7700万
2020年5月31日 +6.99%: 1128億5300万
2020年8月31日 +0.33%: 1132億2100万
2020年11月30日 +5.74%: 1197億1600万
2021年2月28日 +2.4%: 1225億9300万
2021年5月31日 +0.76%: 1235億2000万
2021年8月31日 +0.74%: 1244億3300万
2021年11月30日 +5.85%: 1317億700万
2022年2月28日 +2.73%: 1353億100万
2022年5月31日 +4.11%: 1408億6000万
2022年8月31日 +3.49%: 1457億7100万
2022年11月30日 -2.99%: 1414億1400万
2023年2月28日 +4.9%: 1483億4800万
2023年5月31日 +2.72%: 1523億8300万
2023年8月31日 +4.69%: 1595億3600万
2023年11月30日 +4.71%: 1670億5500万
2024年2月29日 +0.56%: 1679億8600万
2024年5月31日 +5.74%: 1776億3600万
2024年8月31日 +2.6%: 1822億4800万
2024年11月30日 +4.25%: 1900億100万
2025年2月28日 +1.74%: 1933億300万
2025年5月31日 -0.11%: 1930億8200万
2025年8月31日 +2.62%: 1981億4400万
2025年11月30日 +2.09%: 2022億9500万
2026年2月28日 +6.48%: 2154億1200万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ・無形固定資産
主として、総合金融事業におけるソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2025/05/29 15:33
#2 事業等のリスク: ⑨ 資産の保有に関するリスク
当社グループは、店舗に係る棚卸資産や営業債権、有形固定資産及びグループの拡大に伴って発生したのれん並びにデジタル関連投資に伴うソフトウエア等多額の固定資産のほか、金融サービスに係る金融資産、その他金融市場で取引される様々な資産等、事業ポートフォリオに基づく多種多様な資産を保有しています。これらの資産への投資については、高い収益力と財務の健全性の確保のため、事業セグメントごとにフロー・ストックの両面で現状分析したうえで、資源の最適配分の考えのもと、成長分野への重点投資とキャッシュ・フローの創出を重視して行っております。しかしながら、店舗の収益性の低下により各店舗の簿価が回収できない場合、市場の混乱等により保有資産の価値が下落した場合、顧客の契約不履行等により想定以上に貸倒懸念債権等が増加した場合等、当該有形固定資産、のれん及びその他の資産について減損または評価損処理を行ったり、追加的な貸倒引当金を計上したりすることがあり、当社グループの事業、財務状況及び業績に影響が及ぶ可能性があります。
また、当社グループは、店舗に係る土地や建物等の一部を賃借しており、契約内容等により一定程度をオペレーティング・リースとして連結財務諸表上オフバランス処理しておりますが、今後改正予定のリースに関する会計基準等の適用後は、原則として借手のすべてのリース取引について使用権資産及びリース負債として連結貸借対照表に計上することとなります。これにより、当該会計基準等の適用時における有利子負債の増加及び自己資本比率の低下等による経営指標への影響に加え、将来において店舗業績の悪化が見込まれる場合、計上された使用権資産について減損損失等が発生する可能性があります。
2025/05/29 15:33
#3 会計方針に関する事項（連結）: 主として定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年以内)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
2025/05/29 15:33