8130 サンゲツ

8130
2026/06/18
時価
1705億円
PER 予
12.55倍
2010年以降
6.15-364.3倍
(2010-2026年)
PBR
1.39倍
2010年以降
0.51-2倍
(2010-2026年)
配当 予
5.38%
ROE 予
11.11%
ROA 予
7.15%
資料
Link
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サンゲツ(8130)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期

【期間】

連結

2007年3月31日
16億3700万
2008年3月31日 -27.67%
11億8400万
2009年3月31日 -75.59%
2億8900万
2010年3月31日 +130.1%
6億6500万
2011年3月31日 -43.31%
3億7700万
2012年3月31日 +48.81%
5億6100万
2013年3月31日 +165.95%
14億9200万
2014年3月31日 +27.82%
19億700万
2015年3月31日 +112.9%
40億6000万
2016年3月31日 -28.35%
29億900万
2017年3月31日 -31.25%
20億
2018年3月31日 +38.4%
27億6800万
2019年3月31日 -16.8%
23億300万
2020年3月31日 -78.64%
4億9200万
2021年3月31日 +275.81%
18億4900万
2022年3月31日 -31.96%
12億5800万
2023年3月31日 +0.87%
12億6900万
2024年3月31日 +160.44%
33億500万
2025年3月31日 +9.77%
36億2800万
2026年3月31日 +51.13%
54億8300万

個別

2007年3月31日
16億3400万
2008年3月31日 -26.5%
12億100万
2009年3月31日 -73.52%
3億1800万
2010年3月31日 +111.32%
6億7200万
2011年3月31日 -43.01%
3億8300万
2012年3月31日 +47.78%
5億6600万
2013年3月31日 +161.66%
14億8100万
2014年3月31日 +26.94%
18億8000万
2015年3月31日 +113.24%
40億900万
2016年3月31日 -28.09%
28億8300万
2017年3月31日 -32.67%
19億4100万
2018年3月31日 +38.59%
26億9000万
2019年3月31日 -15.84%
22億6400万
2020年3月31日 -77.87%
5億100万
2021年3月31日 +263.27%
18億2000万
2022年3月31日 -32.2%
12億3400万
2023年3月31日 +0.32%
12億3800万
2024年3月31日 +159.94%
32億1800万
2025年3月31日 +9.88%
35億3600万
2026年3月31日 +47.51%
52億1600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
法人税等及び税効果額△215△845
その他有価証券評価差額金3221,855
繰延ヘッジ損益:
(注)当連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。
2026/06/16 13:05
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金△1,620△2,383
その他△333△307
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。
2026/06/16 13:05
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金△1,678△2,523
退職給付に係る資産-△862
(注)1.評価性引当額の変動の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加であります。
2.当連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。
2026/06/16 13:05
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(純資産)
当連結会計年度末における純資産合計は122,259百万円となり、前連結会計年度末に比べ8,449百万円増加しました。これは主に利益剰余金が5,678百万円(親会社株主に帰属する当期純利益14,642百万円及び剰余金の配当8,964百万円)、その他有価証券評価差額金が1,855百万円それぞれ増加したことによるものです。
この結果、自己資本比率は64.3%(前連結会計年度末は61.4%)となりました。
2026/06/16 13:05

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