構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は、定額法
その他の資産は定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数
建物8年～39年
器具及び備品5年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/13 9:28

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年3月21日至 2018年3月20日)	当連結会計年度(自 2018年3月21日至 2019年3月20日)
建物及び構築物	2百万円	2百万円
機械装置及び運搬具	3百万円	3百万円

2019/06/13 9:28

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月20日)	当連結会計年度(2019年3月20日)
現金及び預金	63百万円	63百万円
建物及び構築物	110百万円	101百万円
土地	532百万円	532百万円

上記の資産を担保に供している債務は、次のとおりであります。

2019/06/13 9:28

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

建物(建物附属設備を除く)は、定額法
その他の資産は、定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数

2019/06/13 9:28

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

建物(建物附属設備を除く)は、定額法
その他の資産は定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数

2019/06/13 9:28

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は、定額法
その他の資産は、定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数
建物及び構築物 8年～39年
工具、器具及び備品 5年～10年
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却
② 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法 なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/13 9:28