- 8135
- 2026/09/15
- 時価
- 86億円
- PER 予
- 10.14倍
- 2010年以降
- 赤字-641.94倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.55倍
- 2010年以降
- 0.2-0.81倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.19%
- ROE 予
- 5.42%
- ROA 予
- 2.49%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ゼット(8135)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8億2561万
- 2009年3月31日 -68.73%
- 2億5813万
- 2010年3月31日
- -3億9887万
- 2011年3月31日 -111.54%
- -8億4376万
- 2012年3月31日
- -1億3217万
- 2013年3月31日 -183%
- -3億7405万
- 2014年3月31日
- 9565万
- 2015年3月31日
- -5億4416万
- 2016年3月31日
- -2億7260万
- 2017年3月31日
- 2億9314万
- 2018年3月31日 +72.97%
- 5億704万
- 2019年3月31日 +10.77%
- 5億6163万
- 2020年3月31日 -40.36%
- 3億3497万
- 2021年3月31日
- -1億2970万
- 2022年3月31日
- 4億9100万
- 2023年3月31日 +103.05%
- 9億9700万
- 2024年3月31日 -12.14%
- 8億7600万
- 2025年3月31日 +22.37%
- 10億7200万
- 2026年3月31日 +16.7%
- 12億5100万
個別
- 2008年3月31日
- 4億8073万
- 2009年3月31日 -87.29%
- 6111万
- 2010年3月31日
- -1億190万
- 2011年3月31日 -673.58%
- -7億8832万
- 2012年3月31日
- -1億339万
- 2013年3月31日 -229.4%
- -3億4056万
- 2014年3月31日
- 5897万
- 2015年3月31日
- -4億9418万
- 2016年3月31日
- -1億3839万
- 2017年3月31日
- 9011万
- 2018年3月31日 +85.59%
- 1億6724万
- 2019年3月31日 +4.86%
- 1億7537万
- 2020年3月31日 -71.13%
- 5063万
- 2021年3月31日
- -1億6652万
- 2022年3月31日
- 3億2400万
- 2023年3月31日 +109.57%
- 6億7900万
- 2024年3月31日 -11.63%
- 6億
- 2025年3月31日 +7.33%
- 6億4400万
- 2026年3月31日 +59.94%
- 10億3000万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (注)1.取締役の報酬等の総額には、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まれておりません。2026/06/26 9:14
2.業績連動報酬等として取締役に対して賞与を支給しております。業績連動報酬等の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容は連結営業利益であり、その目標は1,000百万円、実績は1,072百万円であります。当該業績指標を選定した理由は、当期の業務執行の成果を最も客観的に図ることができると判断したためであります。また、当社の業績連動報酬等は、目標値に対する達成度合いに応じて算定しております。
3.取締役の報酬限度額は、取締役(監査等委員会である者を除く。)については、2025年6月26日開催の第76回定時株主総会において月額20百万円以内(但し、使用人分給与は含まない。)、取締役(監査等委員)については、2015年6月26日開催の第66回定時株主総会において月額3百万円以内と決議いただいております。当該有価証券報告書提出時点の取締役(監査等委員である者を除く。)の員数は8名、取締役(監査等委員)の員数は3名であります。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループが企業価値を向上させるためには、安定した収益基盤の確立及び財務基盤の強化が必要と考えており、以下の指標を経営目標としております。2026/06/26 9:14
①連結売上高営業利益率2.5%以上
②自己資本当期純利益率(ROE)7%以上 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におきましては、引き続きスポーツ市場及びライフスタイル市場において、提案型営業による取引先との関係強化や主力ブランドの取扱い拡大などに取り組みました。また適正な在庫流動管理をより徹底するとともに、省人化を目的とした設備投資を進めるなど物流の効率化にも取り組みました。2026/06/26 9:14
これらの結果、当連結会計年度の売上高は、58,655百万円(前期比6.1%増)、営業利益は1,251百万円(前期比16.7%増)、経常利益は1,461百万円(前期比14.8%増)となり、売上高、経常利益で過去最高を更新しました。なお、投資有価証券売却益の減少により、親会社株主に帰属する当期純利益は975百万円(前期比67.4%減)となりました。
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