ゼット(8135)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8億2561万
- 2009年3月31日 -68.73%
- 2億5813万
- 2010年3月31日
- -3億9887万
- 2011年3月31日 -111.54%
- -8億4376万
- 2012年3月31日
- -1億3217万
- 2013年3月31日 -183%
- -3億7405万
- 2014年3月31日
- 9565万
- 2015年3月31日
- -5億4416万
- 2016年3月31日
- -2億7260万
- 2017年3月31日
- 2億9314万
- 2018年3月31日 +72.97%
- 5億704万
- 2019年3月31日 +10.77%
- 5億6163万
- 2020年3月31日 -40.36%
- 3億3497万
- 2021年3月31日
- -1億2970万
- 2022年3月31日
- 4億9100万
- 2023年3月31日 +103.05%
- 9億9700万
- 2024年3月31日 -12.14%
- 8億7600万
- 2025年3月31日 +22.37%
- 10億7200万
個別
- 2008年3月31日
- 4億8073万
- 2009年3月31日 -87.29%
- 6111万
- 2010年3月31日
- -1億190万
- 2011年3月31日 -673.58%
- -7億8832万
- 2012年3月31日
- -1億339万
- 2013年3月31日 -229.4%
- -3億4056万
- 2014年3月31日
- 5897万
- 2015年3月31日
- -4億9418万
- 2016年3月31日
- -1億3839万
- 2017年3月31日
- 9011万
- 2018年3月31日 +85.59%
- 1億6724万
- 2019年3月31日 +4.86%
- 1億7537万
- 2020年3月31日 -71.13%
- 5063万
- 2021年3月31日
- -1億6652万
- 2022年3月31日
- 3億2400万
- 2023年3月31日 +109.57%
- 6億7900万
- 2024年3月31日 -11.63%
- 6億
- 2025年3月31日 +7.33%
- 6億4400万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (注)1.取締役の報酬等の総額には、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まれておりません。2025/06/27 9:03
2.業績連動報酬等として取締役に対して賞与を支給しております。業績連動報酬等の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容は連結営業利益であり、その目標は800百万円、実績は876百万円であります。当該業績指標を選定した理由は、当期の業務執行の成果を最も客観的に図ることができると判断したためであります。また、当社の業績連動報酬等は、目標値に対する達成度合いに応じて算定しております。
3.取締役の報酬限度額は、取締役(監査等委員会である者を除く。)については、2025年6月26日開催の第76回定時株主総会において月額20百万円以内(但し、使用人分給与は含まない。)、取締役(監査等委員)については、2015年6月26日開催の第66回定時株主総会において月額3百万円以内と決議いただいております。当該有価証券報告書提出時点の取締役(監査等委員である者を除く。)の員数は8名、取締役(監査等委員)の員数は3名であります。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/27 9:03
当社グループが企業価値を向上させるためには、安定した収益基盤の確立及び財務基盤の強化が必要と考えております。そのための経営指標として、連結売上高営業利益率2.5%以上、自己資本当期純利益率(ROE)7%以上、自己資本比率50%を経営目標としております。
(4)経営環境 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、基本方針として「新しい価値の創造」「利益の創出と社会的使命の遂行」「人材の戦略的活性化」「次世代DX卸ビジネスモデルへ向けて」を定め、特に具体的な施策として「構造改革の更なる前進」「ESG経営の推進」の2つを進めました。「構造改革の更なる前進」については、①収益性の向上 ②利益を伴った売上拡大 ③在庫・物流改革に取組み、「ESG経営の推進」については、①環境への対応 ②社会との調和 ③ガバナンスの強化に取組みました。この方針及び施策のもとグループ各社一丸となり、企業価値向上並びに業績向上に努めました。2025/06/27 9:03
当連結会計年度においては、提案型営業により取引先との関係強化に努めることで取引基盤が拡大したことや、製造部門における商品力強化への取り組みが売上増につながりました。また、拡大移転をおこなった関西物流センターの運営を軌道に乗せ、物流コストの低減に対応いたしました。その結果、当連結会計年度の売上高は55,309百万円(前期比6.5%増)、営業利益は1,072百万円(前期比22.4%増)、経常利益は1,273百万円(前期比24.6%増)となり、また、当社が保有する株式会社デサントの普通株式の公開買付け応募に伴う特別利益の計上等の結果、親会社株主に帰属する当期純利益は2,992百万円(前期比269.2%増)となりました。
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