ジョリーパスタ(9899)の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 666万
- 2013年3月31日 +20.13%
- 800万
- 2014年3月31日 -52.94%
- 376万
- 2015年3月31日 -2.44%
- 367万
- 2016年3月31日 -15.9%
- 309万
- 2017年3月31日 -0.29%
- 308万
- 2018年3月31日 +1.53%
- 312万
- 2019年3月31日 -0.8%
- 310万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 商品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2019/06/14 15:01 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- 2019/06/14 15:01
(注) 消費税等の会計処理は、税抜方式を採用しておりますが、上記金額には消費税等が含まれております。189,212 4,229,711 4,156,970 261,953 94.07 19.47
ハ) 棚卸資産(商品、原材料及び貯蔵品)
ニ) 関係会社短期貸付金区分 金額(千円) 商品 菓子 2,927 - #3 事業等のリスク
- (1) 「食」の安全性に関するリスク2019/06/14 15:01
当社では、安全でおいしい商品をお客様に提供するために、品質管理・衛生管理を徹底しておりますが、万一、集団食中毒などの衛生問題が発生した場合、企業イメージの失墜によって、業績に影響を及ぼす可能性があります。
(2) 法的規制及び制度に関するリスク - #4 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 提出会社の親会社等の情報】2019/06/14 15:01
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2019/06/14 15:01
1980年3月 当社入社 2004年4月 当社監査室長 2005年4月 当社商品部長 2006年4月 当社西日本営業部スーパーバイザー - #6 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2019/06/14 15:01
種類 事業年度末現在発行数(株)(2019年3月31日) 提出日現在発行数(株)(2019年6月14日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 16,114,000 16,114,000 東京証券取引所市場第二部 単元株式数は100株であります。 計 16,114,000 16,114,000 - - - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (1) 会社の経営の基本方針2019/06/14 15:01
当社は、ゼンショーグループの「世界から飢餓と貧困を撲滅する」という基本理念のもと、「パスタならジョリーパスタ」を合言葉に、パスタ専門店として安全でおいしい商品の提供と、お客様の期待を超す店舗水準の実現を通じ、地域社会に貢献することを基本方針としております。
(2) 目標とする経営指標 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 外食産業におきましては、個人消費に力強さが見られないことや、食材価格の高騰、人件費の上昇により、引き続き厳しい経営環境となりました。2019/06/14 15:01
このような状況のもと、当社は「パスタならジョリーパスタ」をテーマに、パスタ専門店の魅力をよりお客様へアピール出来るよう、イタリアンの食卓を彩る豊富な品揃えと旬の食材をふんだんに使用した季節メニューの投入、既存商品のブラッシュアップによる商品力の強化及び心のこもった親切なサービス等に取り組んでまいりました。
当事業年度末の店舗数につきましては、12店舗の出店、4店舗の退店を行うと共に、グループ会社より3店舗の譲受を行った結果、ジョリーパスタ245店舗、その他5店舗の合計250店舗と前期末比11店舗の純増となりました。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
② 時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/14 15:01 - #10 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2019/06/14 15:01
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針 - #11 関係会社との取引に関する注記
- ※1.関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2019/06/14 15:01
前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当期商品・原材料仕入高 5,455,745 千円 5,936,558 千円 支払利息 15,885 千円 11,550 千円