シャクリー・グローバル・グループ(8205)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 16億4000万
- 2013年6月30日 -84.63%
- 2億5200万
- 2013年9月30日 +148.02%
- 6億2500万
- 2013年12月31日 +90.56%
- 11億9100万
- 2014年3月31日 +38.87%
- 16億5400万
- 2014年6月30日 -93.65%
- 1億500万
- 2014年9月30日 +292.38%
- 4億1200万
- 2014年12月31日 +63.11%
- 6億7200万
- 2015年3月31日 +17.86%
- 7億9200万
- 2015年6月30日 -69.32%
- 2億4300万
- 2015年9月30日 +127.16%
- 5億5200万
- 2015年12月31日 +83.15%
- 10億1100万
- 2016年3月31日 +30.96%
- 13億2400万
- 2016年6月30日 -78.4%
- 2億8600万
- 2016年9月30日 +140.21%
- 6億8700万
- 2016年12月31日 +36.24%
- 9億3600万
- 2017年3月31日 +27.99%
- 11億9800万
- 2017年6月30日 -76.29%
- 2億8400万
- 2017年9月30日 +125%
- 6億3900万
- 2017年12月31日 +46.32%
- 9億3500万
- 2018年3月31日 +33.26%
- 12億4600万
- 2018年6月30日 -75.84%
- 3億100万
- 2018年9月30日 +133.55%
- 7億300万
- 2018年12月31日 +52.77%
- 10億7400万
- 2019年3月31日 +34.54%
- 14億4500万
- 2019年6月30日 -85.81%
- 2億500万
- 2019年9月30日 +160.49%
- 5億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、主に栄養補給食品等を生産・販売しており、国内及び海外においては北米、アジア地域にそれぞれ現地法人を通じて事業活動を展開しております。2019/06/25 11:28
グループの管理体制においては日本、北米、その他アジアの地域的区分において経営戦略、製品開発計画を立案し、業績評価を行っております。
従って当社グループは、経営管理単位を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「その他アジア」を報告セグメントとしております。各報告セグメントでは、栄養補給食品のほかパーソナルケア製品及びホームケア製品を生産・販売しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他アジア」の区分は、日本以外のアジア地域の現地法人の事業活動であります。2019/06/25 11:28
- #3 保証債務の注記
- 次の関係会社の金融機関からの借入に対し、当社は連帯債務者となっております。2019/06/25 11:28
前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 日本シャクリーホールディングス株式会社 10,084百万円 日本シャクリーホールディングス株式会社 9,651百万円 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高 (単位:百万円)2019/06/25 11:28
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。日本 米国 その他 合計 5,858 12,102 7,410 25,372 - #5 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2019/06/25 11:28
(注)従業員数が前連結会計年度に比べ171名減少したのは、中国を中心としたアジア地域の人員削減によるものであります。2019年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) 日本 100 北米 279
(2)提出会社の状況 - #6 提出会社の株式事務の概要(連結)
- 第6【提出会社の株式事務の概要】2019/06/25 11:28
(注)当社定款の定めにより、単元未満株主は、会社法第189条第2項各号に掲げる権利、株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利並びに単元未満株式の売渡請求をする権利以外の権利を有しておりません。事業年度 4月1日から3月31日まで 買取・売渡し手数料 株式の売買の委託に係る手数料相当として別途定める金額 公告掲載方法 電子公告により行う。ただし、電子公告によることができない事故その他やむを得ない事由が生じたときは、日本経済新聞に掲載して行う。 株主に対する特典 なし - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産 (単位:百万円)2019/06/25 11:28
(表示方法の変更)日本 米国 その他 合計 809 1,160 85 2,055
前連結会計年度において独立掲記して表示しておりました中国の売上高、有形固定資産については重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。 - #8 沿革
- 2【沿革】2019/06/25 11:28
年月 沿革 1975年5月 米国のシャクリーコーポレーションの100%子会社であるシャクリーコーポレーションビー・ブイの全額出資により、日本における栄養補給食品の将来性に着目して、栄養補給食品を主要製品として、主原料を米国シャクリーコーポレーションより輸入し、愛用者(シャクリーファミリー)に販売することを目的として「日本シャクリー株式会社」を設立。 1975年8月 家庭用クリーナーの販売を開始。 - #9 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2019/06/25 11:28
1993年 アーケード・インク 社長 2004年 当社取締役、代表執行役、会長兼CEO 2004年 日本シャクリーホールディングス株式会社 取締役、代表執行役、CEO 2012年 当社取締役、代表執行役、会長・社長兼CEO 現在に至る 2012年 日本シャクリーホールディングス株式会社 取締役、代表執行役、会長兼CEO 2012年 日本シャクリー株式会社 取締役、代表執行役、会長兼CEO 2016年 日本シャクリーホールディングス株式会社 代表取締役、会長兼CEO現在に至る 2016年 日本シャクリー株式会社 代表取締役、会長兼CEO 現在に至る - #10 略歴、役員の状況(執行役)(連結)
- 2019/06/25 11:28
2001年 ブリガム・ヤング大学にて会計学の学士を取得 2017年 当社 代表執行役 現在に至る 2017年 日本シャクリー株式会社 取締役 現在に至る 2017年 日本シャクリーホールディングス株式会社 取締役 現在に至る - #11 監査の状況
- a.監査法人の名称2019/06/25 11:28
EY新日本有限責任監査法人
(注1)新日本有限責任監査法人は、2018年7月1日付をもって、名称をEY新日本有限責任監査法人に変更しております。 - #12 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)中長期的な会社の経営戦略2019/06/25 11:28
当社グループの主要製品である栄養補給食品の市場につきましては、日本を含む欧米先進国の高齢化や医療費負担の増大などを背景に今後も成長が見込まれます。しかしながら、異業種企業からの参入も含め、競争はますます激化するものと思われます。そのような環境下で、当社グループの持っている理念、製品、マーケティングプランのそれぞれのディファレンスを最大限に活用し、グローバルなシャクリーの発展を目指し、売上及び利益の向上を図ってまいります。
具体的には以下の点を基本施策とし、速やかに実行してまいります。 - #13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2019/06/25 11:28
(注)1.金額は当社グループの販売価格(売上割戻高控除前)換算で表示しております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 前年同期比(%) 日本(百万円) 10,202 91.9 北米(百万円) 28,723 81.4
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。 - #14 連結子会社の数及び主要な連結子会社の名称(連結)
- 結子会社の数 27社
主要な連結子会社の名称
日本シャクリーホールディングス(株)、日本シャクリー(株)、シャクリーU.S.ホールディングコーポレーション、シャクリー工業日本(株)、シャクリーコーポレーション、シャクリーU.S.,LLC、シャクリー インターナショナル インク、シャクリー(チャイナ)Co.Ltd
当連結会計年度において、プロテイン サプリメント LLCを新たに設立したため連結の範囲に含めております。2019/06/25 11:28 - #15 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主要な連結子会社の名称2019/06/25 11:28
日本シャクリーホールディングス(株)、日本シャクリー(株)、シャクリーU.S.ホールディングコーポレーション、シャクリー工業日本(株)、シャクリーコーポレーション、シャクリーU.S.,LLC、シャクリー インターナショナル インク、シャクリー(チャイナ)Co.Ltd
当連結会計年度において、プロテイン サプリメント LLCを新たに設立したため連結の範囲に含めております。