フレンドリー（8209）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 25億5586万
2009年3月31日 -20.69%: 20億2716万
2010年3月31日 -43.43%: 11億4670万
2010年12月31日 -2.61%: 11億1675万
2011年3月31日 -4.37%: 10億6794万
2011年6月30日 -0.1%: 10億6691万
2011年9月30日 -0.97%: 10億5660万
2011年12月31日 -5.93%: 9億9397万
2012年3月31日 -6.82%: 9億2616万
2012年6月30日 -1.88%: 9億877万
2012年9月30日 -7.57%: 8億3996万
2012年12月31日 -2.34%: 8億2030万
2013年3月31日 -3.3%: 7億9323万
2013年6月30日 -2.38%: 7億7433万
2013年9月30日 -1.72%: 7億6098万
2013年12月31日 +0.63%: 7億6579万
2014年3月31日 -11.03%: 6億8133万
2014年6月30日 +4.4%: 7億1129万
2014年9月30日 -17.99%: 5億8335万
2014年12月31日 +54.75%: 9億273万
2015年3月31日 +0.76%: 9億961万
2015年6月30日 +6.69%: 9億7045万
2015年9月30日 -5.24%: 9億1963万
2015年12月31日 -5.64%: 8億6780万
2016年3月31日 -3.08%: 8億4104万
2016年6月30日 -2.64%: 8億1882万
2016年9月30日 +5%: 8億5972万
2016年12月31日 +0.51%: 8億6411万
2017年3月31日 -16.97%: 7億1746万
2017年6月30日 -2.61%: 6億9873万
2017年9月30日 -3.48%: 6億7441万
2017年12月31日 -2.72%: 6億5605万
2018年3月31日 -6.19%: 6億1544万
2018年6月30日 -2.69%: 5億9888万
2018年9月30日 -2.7%: 5億8274万
2018年12月31日 +6.76%: 6億2214万
2019年3月31日 -22.23%: 4億8386万
2019年6月30日 +26.8%: 6億1353万
2019年9月30日 +34.07%: 8億2258万
2019年12月31日 +13.84%: 9億3644万
2020年3月31日 -89.6%: 9740万
2020年6月30日 +1.2%: 9857万
2020年9月30日 -0.22%: 9836万
2020年12月31日 +88.69%: 1億8560万
2021年3月31日 -26.1%: 1億3715万
2021年6月30日 -1.7%: 1億3481万
2021年9月30日 -7.8%: 1億2430万
2021年12月31日 -16.24%: 1億412万
2022年3月31日 -11.76%: 9187万
2022年6月30日 +2.28%: 9396万
2022年9月30日 -0.17%: 9380万
2022年12月31日 -1.88%: 9204万
2023年3月31日 -18.48%: 7503万
2023年6月30日 -1.94%: 7358万
2023年9月30日 +2.47%: 7539万
2023年12月31日 +7.99%: 8142万
2024年3月31日 -3.19%: 7883万
2024年6月30日 +18.4%: 9334万
2024年9月30日 +9%: 1億174万
2024年12月31日 +35.27%: 1億3763万
2025年3月31日 -21.69%: 1億777万
2025年6月30日 +1.95%: 1億988万
2025年9月30日 +6.49%: 1億1702万
2025年12月31日 -5.24%: 1億1088万

有報情報

#1 担保に供している資産の注記

(単位:千円)

	前事業年度(2024年3月31日)	当事業年度(2025年3月31日)
建物	4,129	14,585
構築物	693	636

(単位:千円)

2025/06/27 12:00

#2 減損損失に関する注記

当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(千円)
大阪府他	事業用資産	建物、構築物、工具、器具及び備品	42,079

当社は単独でキャッシュ・フローを生み出す最小の事業単位である営業店ごとにグループ化し、減損会計を適用しております。その他に、遊休資産については個別資産ごとに減損の兆候を判定しております。また、本社等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失を計上いたしました。なお、資産グループの回収可能価額は主に使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないことから零として算定しております。

2025/06/27 12:00

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

資産は、前事業年度末比30,183千円増加して967,114千円となりました。主な要因は、現金及び預金の減少20,023千円、建物の増加28,945千円、工具、器具及び備品の増加18,314千円、ソフトウエアの増加4,910千円等によるものです。負債は、前事業年度末比116,694千円増加して1,007,295千円となりました。主な要因は、買掛金の増加4,913千円、短期借入金の増加110,000千円、未払金の増加8,295千円、未払消費税等の減少14,220千円、資産除去債務の増加3,957千円等によるものです。純資産は前事業年度末比86,510千円減少して△40,181千円となりました。主な要因は、繰越利益剰余金の減少85,325千円等によるものです。この結果、当事業年度末の自己資本比率は、前事業年度末比9.1ポイント減少し、△4.2%となりました。
② 経営成績の分析及び経営成績に重要な影響を与える要因

2025/06/27 12:00

#4 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社は、大阪府等近畿地域において、賃貸用の土地及び建物を有しております。
前事業年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は5,212千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。

2025/06/27 12:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/27 12:00