フレンドリー(8209)の建物(純額)の推移 - 通期
個別
- 2008年3月31日
- 25億5586万
- 2009年3月31日 -20.69%
- 20億2716万
- 2010年3月31日 -43.43%
- 11億4670万
- 2011年3月31日 -6.87%
- 10億6794万
- 2012年3月31日 -13.28%
- 9億2616万
- 2013年3月31日 -14.35%
- 7億9323万
- 2014年3月31日 -14.11%
- 6億8133万
- 2015年3月31日 +33.5%
- 9億961万
- 2016年3月31日 -7.54%
- 8億4104万
- 2017年3月31日 -14.69%
- 7億1746万
- 2018年3月31日 -14.22%
- 6億1544万
- 2019年3月31日 -21.38%
- 4億8386万
- 2020年3月31日 -79.87%
- 9740万
- 2021年3月31日 +40.81%
- 1億3715万
- 2022年3月31日 -33.01%
- 9187万
- 2023年3月31日 -18.33%
- 7503万
- 2024年3月31日 +5.06%
- 7883万
- 2025年3月31日 +36.72%
- 1億777万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記
- (単位:千円)2025/06/27 12:00
(単位:千円)前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 建物 4,129 14,585 構築物 693 636
- #2 減損損失に関する注記
- 当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/27 12:00
当社は単独でキャッシュ・フローを生み出す最小の事業単位である営業店ごとにグループ化し、減損会計を適用しております。その他に、遊休資産については個別資産ごとに減損の兆候を判定しております。また、本社等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失を計上いたしました。なお、資産グループの回収可能価額は主に使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないことから零として算定しております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 大阪府他 事業用資産 建物、構築物、工具、器具及び備品 42,079 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産は、前事業年度末比30,183千円増加して967,114千円となりました。主な要因は、現金及び預金の減少20,023千円、建物の増加28,945千円、工具、器具及び備品の増加18,314千円、ソフトウエアの増加4,910千円等によるものです。負債は、前事業年度末比116,694千円増加して1,007,295千円となりました。主な要因は、買掛金の増加4,913千円、短期借入金の増加110,000千円、未払金の増加8,295千円、未払消費税等の減少14,220千円、資産除去債務の増加3,957千円等によるものです。純資産は前事業年度末比86,510千円減少して△40,181千円となりました。主な要因は、繰越利益剰余金の減少85,325千円等によるものです。この結果、当事業年度末の自己資本比率は、前事業年度末比9.1ポイント減少し、△4.2%となりました。2025/06/27 12:00
② 経営成績の分析及び経営成績に重要な影響を与える要因 - #4 賃貸等不動産関係、財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2025/06/27 12:00
当社は、大阪府等近畿地域において、賃貸用の土地及び建物を有しております。
前事業年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は5,212千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2025/06/27 12:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。