有価証券報告書-第39期(平成31年3月1日-令和2年2月29日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 定額法
(リース資産を除く) なお、耐用年数は以下のとおりであります。
建物 :2年-50年
構築物 :2年-50年
機械及び装置 :2年-17年
工具、器具及び備品:2年-20年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア 自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
のれん のれんについては、5年~20年で均等償却しております。
(3) リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用 均等額償却
(1) 有形固定資産 定額法
(リース資産を除く) なお、耐用年数は以下のとおりであります。
建物 :2年-50年
構築物 :2年-50年
機械及び装置 :2年-17年
工具、器具及び備品:2年-20年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア 自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
のれん のれんについては、5年~20年で均等償却しております。
(3) リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用 均等額償却