利益準備金、売上債権の増減額（△は増加）、持分法の適用範囲の変動他1件
2007年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -55億3400万
2008年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -58億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -55億4100万
2009年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -35億1700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -80億
2010年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -12億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -54億200万
2011年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 5億8400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -3700万
- 自己株式
- -106億3600万
2012年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -60億5200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -54億9600万
2013年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 18億4100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -72億3000万
2014年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -29億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -51億6500万
2015年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 91億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -56億9900万
2016年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -6200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -59億7600万
2017年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -21億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -27億6900万
2018年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -47億9600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -27億7300万
2019年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -10億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -56億8900万
2020年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 80億4400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -77億7100万
2021年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -42億3100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -77億4700万
2022年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -56億5200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -70億1600万
2023年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -15億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -69億9000万
2024年3月
- 利益準備金
- 12億9600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 57億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式
- -69億7000万