- 9832
- 2026/10/16
- 時価
- 1266億円
- PER 予
- 10.82倍
- 2010年以降
- 11.68-54.96倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.89倍
- 2010年以降
- 0.62-1.52倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.89%
- ROE 予
- 8.26%
- ROA 予
- 4.74%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 64億7000万
- 2016年3月31日 -8.75%
- 59億400万
個別
- 2015年3月31日
- 54億5600万
- 2016年3月31日 -14.81%
- 46億4800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告セグメントの資産のうち、海外子会社で計上しているのれんについては、報告セグメントにおいては非償却資産として減損テストを実施しており、連結財務諸表においては定額法により償却しております。また、店舗用建物、店舗POSシステム等の一部をセグメント間でリース取引しており、報告セグメントの資産、費用の計上科目および金額は、連結財務諸表上において次のとおり調整しております。2016/06/22 16:27
(有形固定資産の減価償却方法の変更)報告セグメント 連結財務諸表 当社 国内店舗子会社 機能子会社 資産計上科目 リース投資資産 - リース投資資産 有形固定資産及び無形固定資産 費用計上科目 売上原価 地代家賃及びリース料 売上原価 減価償却費
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法については、従来、当社および国内連結子会社は主に定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べ、売上総利益は369百万円増加し、営業利益、経常利益および税引前当期純利益はそれぞれ656百万円増加しております。2016/06/22 16:27
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)その他の項目の調整額は、以下のとおりであります。2016/06/22 16:27
1.減価償却費および有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、主にセグメント間のリース取引による連結財務
諸表においての調整額であります。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 投資活動によるキャッシュ・フロー2016/06/22 16:27
主に、投資有価証券の売却及び償還による収入8億85百万円がありました一方で、有形及び無形固定資産の取得による支出58億95百万円および定期預金の預入による支出8億19百万円などがあり、49億84百万円の資金の支出(前年同期は24億3百万円の資金の支出)となりました。
財務活動によるキャッシュ・フロー - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、当社グループ内における利用可能期間(5~10年)に基づいております。2016/06/22 16:27