有価証券報告書-第48期(2024/04/01-2025/03/31)
■指標・目標
従前から実施している従業員満足度調査を、従業員のエンゲージメントの測定を主題としたエンゲージメントサーベイに変更いたしました。エンゲージメントサーベイやストレスチェックの調査結果を元に問題をより精密に把握したうえで適切な対策を講じ、効果的に社内環境の改善を促進することを目指しています。また、すべての従業員に関して女性活躍推進や両立支援の実施、シニア人材の活躍、グローバル人材の活用、障がい者の活躍、LGBTQ+の理解促進などのダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンを通して達成すべき内容も含めて実施していくことが重要と捉え、「多様な人材が活躍できる職場環境の構築」を図っています。
※1 対象:ヤマダデンキ
※2 対象:ヤマダホールディングス、ヤマダデンキ
※3 対象:ヤマダホールディングス、ヤマダデンキ、ヤマダファイナンスサービス、シー・アイ・シー、インバースネット、ヤマダホームズ、ヒノキヤグループ、ハウステック、中部日化サービス、日化メンテナンス
※4 休業災害度数率の目標数値は、厚生労働省「令和3年 労働災害動向調査(事業所調査(事業所規模 100人以上)及び総合工事業調査)の概況」の「産業、事業所規模別労働災害率及び死傷者1人平均労働損失日数」をもとに算出。
※5 2025年5月に新たに見直し・特定したKPIとなります。
従前から実施している従業員満足度調査を、従業員のエンゲージメントの測定を主題としたエンゲージメントサーベイに変更いたしました。エンゲージメントサーベイやストレスチェックの調査結果を元に問題をより精密に把握したうえで適切な対策を講じ、効果的に社内環境の改善を促進することを目指しています。また、すべての従業員に関して女性活躍推進や両立支援の実施、シニア人材の活躍、グローバル人材の活用、障がい者の活躍、LGBTQ+の理解促進などのダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンを通して達成すべき内容も含めて実施していくことが重要と捉え、「多様な人材が活躍できる職場環境の構築」を図っています。
| マテリアリティ | KPI | 目標・目標年 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 改定後の目標・目標年※5 | 2025年3月期 |
| 人材育成の強化 | 1人当たりの平均研修時間 | 30時間以上/年 [2031年3月期] | 19時間/年 | 25時間/年 | 30時間以上/年 [2031年3月期] | 21時間/年 |
| 人手不足対応と人材確保と顧客満足の維持(DX対応等) | 1人当たりの販売金額※5 | - | - | - | 7,100万円/年 [2030年3月期] | 5,472万円/年 ※1 |
| ネット、テレビショッピング売上※5 | - | - | - | 1,900億円 [2030年3月期] | 1,018億円 | |
| 正社員離職率※5 | - | - | - | 4.5% [2031年3月期] | 4.4% | |
| DE&Iとウェルビーイングの推進 | 長時間労働抑制 | 残業時間を削減した会社割合 前期比増 [毎期] | 残業時間前年比抑制達成会社割合 60.0% | 残業時間前年比抑制達成会社割合70.4% 前期比 +10.4ポイント | 残業時間を削減した会社割合 前期比増 [毎期] | 残業時間前年比抑制達成会社割合 53.8% 前期比 -16.6ポイント |
| 有給休暇取得率 | 80% [2031年3月期] | 56.9% | 64.0% | 80% [2031年3月期] | 58.1% | |
| 女性管理職比率 | 10%以上 [2031年3月期] | 3.6% | 3.6% | 10%以上 [2031年3月期] | 4.1% | |
| 健康診断受診率 | 100% [2031年3月期] | 97.9% | 95.9% | 100% [2031年3月期] | 95.6% | |
| ストレスチェック受検率 | 100% [2031年3月期] | 93.2% | 96.1% | 100% [2031年3月期] | 96.5% | |
| エンゲージメントサーベイ※5 | 従業員満足度調査 総合評価「A」 | 総合評価 「B」※2 | 総合評価 「B」※3 | エンゲージメントサーベイ 総合評価「A」 [2031年3月期] | 総合評価「B」 | |
| 休業災害度数率 | 0.50以下 ※4 [2031年3月期] | 0.69 ※1 | 0.98 ※1 | 0.50以下 [2031年3月期] | 1.14 | |
| 女性および男性社員の育児休業取得率 | <女性>100% を維持 <男性>80%以上 [2029年3月期] | <女性>100.0% <男性>14.3% ※2 | <女性>100.0% <男性>32.5% ※2 | <女性>100% を維持 <男性>80%以上 [2029年3月期] | <女性>100.0% <男性>36.2% |
※1 対象:ヤマダデンキ
※2 対象:ヤマダホールディングス、ヤマダデンキ
※3 対象:ヤマダホールディングス、ヤマダデンキ、ヤマダファイナンスサービス、シー・アイ・シー、インバースネット、ヤマダホームズ、ヒノキヤグループ、ハウステック、中部日化サービス、日化メンテナンス
※4 休業災害度数率の目標数値は、厚生労働省「令和3年 労働災害動向調査(事業所調査(事業所規模 100人以上)及び総合工事業調査)の概況」の「産業、事業所規模別労働災害率及び死傷者1人平均労働損失日数」をもとに算出。
※5 2025年5月に新たに見直し・特定したKPIとなります。