有価証券報告書-第47期(2023/04/01-2024/03/31)
■指標及び目標
当社グループは、SDGs重要課題ごとにKPIを設定し、「ESG・サステナビリティ推進委員会」において各指標の進捗状況を定期的にモニタリングしています。
※1 対象会社の記載が無い項目は当社グループ合計です。
※2 休業災害度数率の目標数値は、厚生労働省「令和3年 労働災害動向調査(事業所調査(事業所規模 100 人以上)及び総合工事業調査)の概況」の「産業、事業所規模別労働災害率及び死傷者1人平均労働損失日数」をもとに算出。
※3 対象:ヤマダホールディングス、ヤマダデンキ
※4 対象:ヤマダホールディングス、ヤマダデンキ、ヤマダファイナンスサービス、シー・アイ・シー、インバースネット、ヤマダホームズ、ヒノキヤグループ、ハウステック、中部日化サービス、日化メンテナンス
当社グループは、SDGs重要課題ごとにKPIを設定し、「ESG・サステナビリティ推進委員会」において各指標の進捗状況を定期的にモニタリングしています。
| 重要課題 ※1 | KPI | 目標・目標年 | 実績 (2023年3月期) | 実績 (2024年3月期) |
| 循環型社会の構築と地球環境の保全 | 電力使用量全体に占める 再生可能エネルギー率 | 前期比増 [毎期] | 前期比 +0.13% | 前期比 +1.59% |
| 電力使用による延べ床面積当たりCO2排出量 | 10.2%減 前期比 [毎期] | 前期比 -13.4% | 前期比 -1.1% | |
| スコープ1およびスコープ2におけるCO2排出量削減に関する中期目標 | 基準年 2021年3月期 目標年 2031年3月期 42%削減 | 283.9千t-CO2 2021年3月期比 -9.6% | 279.1千t-CO2 2021年3月期比 -11.1% | |
| 省エネ家電製品(省エネ基準達成率100%以上)の販売台数構成比(テレビ、冷蔵庫、エアコン) | 前期比増 [毎期] | 構成比 40.8% | 構成比 42.8% 前期比 +2.0% | |
| YAMADA GREEN認定商品の販売金額 | 前期比増 [毎期] | 販売金額 3,730百万円 | 販売金額 3,843百万円 前期比 +3.0% | |
| 災害対策商品(防災グッズやポータブル電源等)の販売金額 | 前期比増 [毎期] | 販売金額 1,534百万円 | 販売金額 1,988百万円 前期比 +29.6% | |
| 家電4品目(テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコン)のリユース | 300,000台 [2026年3月期] | 128,194台 | 119,727台 | |
| パソコンリユース | 422,300台 [2025年3月期] | 408,312台 | 405,025台 | |
| 社員の成長と労働環境の改善 | 休業災害度数率 | 0.50以下 ※2 [2031年3月期] 対象:ヤマダデンキ | 0.69 | 0.98 |
| 長時間労働 | 残業時間を削減した会社割合 前期比増[毎期] | 残業時間前年比抑制達成会社割合 60.0% | 残業時間前年比抑制達成会社割合 70.4% 前期比 +10.4% | |
| 有給休暇取得率 | 80% [2031年3月期] | 56.9% | 64.0% | |
| 女性管理職比率 | 10%以上 [2031年3月期] | 3.6% | 3.6% | |
| 女性および男性社員の育児休業取得率 | <女性>100%を維持 <男性>80%以上 [2029年3月期] ※3 | <女性>119.2% <男性>14.3% | <女性>100.8% <男性>32.5% | |
| 従業員満足度調査 | 総合評価「A」 [2031年3月期] ※4 | 総合評価「B」 | 総合評価「B」 | |
| 1人当たりの平均研修時間 | 30時間以上/年 [2031年3月期] | 19時間/年 | 25時間/年 | |
| 健康診断受診率 | 100% [2031年3月期] | 97.9% | 95.9% | |
| ストレスチェック受検率 | 100% [2031年3月期] | 93.2% | 96.1% | |
| 快適な住空間の提供と社会システムの確立 | 「ZEH」率 | 50% [2031年3月期] | 27% | 41% |
| 太陽光パネルの出荷量 | 50,000枚 [2031年3月期] | 28,960枚 | 33,054枚 |
※1 対象会社の記載が無い項目は当社グループ合計です。
※2 休業災害度数率の目標数値は、厚生労働省「令和3年 労働災害動向調査(事業所調査(事業所規模 100 人以上)及び総合工事業調査)の概況」の「産業、事業所規模別労働災害率及び死傷者1人平均労働損失日数」をもとに算出。
※3 対象:ヤマダホールディングス、ヤマダデンキ
※4 対象:ヤマダホールディングス、ヤマダデンキ、ヤマダファイナンスサービス、シー・アイ・シー、インバースネット、ヤマダホームズ、ヒノキヤグループ、ハウステック、中部日化サービス、日化メンテナンス