有価証券報告書-第39期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「ソフトウェア」及び「電話加入権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「ソフトウェア」319百万円、「電話加入権」266百万円は、「無形固定資産」の「その他」585百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取賃貸料」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた7,203百万円は、「受取賃貸料」1,926百万円、「その他」5,277百万円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「ソフトウェア」及び「電話加入権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「ソフトウェア」319百万円、「電話加入権」266百万円は、「無形固定資産」の「その他」585百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取賃貸料」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた7,203百万円は、「受取賃貸料」1,926百万円、「その他」5,277百万円として組み替えております。