構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 3513万
- 2018年3月31日 -8.94%
- 3199万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 主な耐用年数は次のとおりであります。2018/06/21 9:11
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物 7~38年 構築物 7~15年 機械及び装置 8年
定額法を採用しております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/21 9:11
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 11,050千円 11,624千円 機械装置及び運搬具 121 300 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/06/21 9:11
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 2,026,893千円 1,926,044千円 土地 5,742,209 5,742,529
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失の内訳は、建物及び構築物141,414千円、機械装置及び運搬具19,252千円、工具、器具及び備品38,106千円及び長期前払費用10,027千円であります。2018/06/21 9:11
なお、回収可能価額の算定方法は、土地の回収可能価額は正味売却価額により算定しており、主として不動産鑑定評価基準により評価しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 主な耐用年数は次のとおりであります。2018/06/21 9:11
なお、一部の連結子会社は定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。建物及び構築物 7~38年 機械装置及び運搬具 5~22年 工具、器具及び備品 5~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)