(表示方法の変更)
当社は、特例財務諸表提出会社に該当するため、当事業年度より、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は、以下のとおりであります。
前事業年度において、総額表示しておりました貸借対照表の有形固定資産の取得価額(建物1,402百万円、工具、器具及び備品401百万円、リース資産156百万円)及び減価償却累計額(建物794百万円、工具、器具及び備品334百万円、リース資産147百万円)につきましては、当事業年度より純額表示し記載を省略しております。