マキヤ(9890)の営業収益 - 小売業の推移 - 全期間
連結
- 2017年6月30日
- 154億3797万
- 2017年9月30日 +100.09%
- 308億8920万
- 2017年12月31日 +54.98%
- 478億7176万
- 2018年3月31日 +31.85%
- 631億1731万
- 2018年6月30日 -74.91%
- 158億3759万
- 2018年9月30日 +102.97%
- 321億4631万
- 2018年12月31日 +52.89%
- 491億4771万
- 2019年3月31日 +31.54%
- 646億5067万
- 2019年6月30日 -74.82%
- 162億7907万
- 2019年9月30日 +104.71%
- 333億2423万
- 2019年12月31日 +53.05%
- 510億194万
- 2020年3月31日 +34.31%
- 685億60万
- 2020年6月30日 -71.35%
- 196億2235万
- 2020年9月30日 +94.44%
- 381億5301万
- 2020年12月31日 +50.51%
- 574億2411万
- 2021年3月31日 +31.18%
- 753億2731万
- 2021年6月30日 -77.79%
- 167億3174万
- 2021年9月30日 +102.99%
- 339億6386万
- 2021年12月31日 +53.06%
- 519億8593万
- 2022年3月31日 +32.27%
- 687億6295万
- 2022年6月30日 -74.57%
- 174億8420万
- 2022年9月30日 +100.47%
- 350億4977万
- 2022年12月31日 +53.74%
- 538億8484万
- 2023年3月31日 +32.04%
- 711億5117万
- 2023年6月30日 -74.01%
- 184億9218万
- 2023年9月30日 +102.78%
- 374億9927万
- 2023年12月31日 +54.35%
- 578億8083万
- 2024年3月31日 +32.89%
- 769億1912万
- 2024年9月30日 -47.95%
- 400億3530万
- 2025年3月31日 +104.66%
- 819億3536万
- 2025年9月30日 -48.62%
- 420億9782万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- (注)営業収益は、売上高及び営業収入の合計であります。2025/06/30 15:36
- #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当社グループは、事業セグメントを基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「小売業」、「不動産賃貸事業」及び「EC事業」の3つを報告セグメントとしております。2025/06/30 15:36
また、従来、小売業の営業収益の物品販売(フード)に、業務スーパー、ポテト・マミーの非食品の売上を含めておりましたが、業務スーパーの店舗増加に伴い非食品の売上の金額的重要性が増したことから、当連結会計年度から顧客との契約から生じる収益を分解した情報をより正確に表示するため、業務スーパー、ポテト・マミーの非食品の売上を物品販売(ノンフード)に含める方法に変更しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報及び顧客との契約から生じる収益を分解した情報は変更後の区分及び集計方法に基づき作成したものを開示しております。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- 営業収益は、売上高及び営業収入の合計金額であります。なお、連結損益計算書の不動産賃貸収入のうち、当社店舗の敷地内で営業するテナント等の収入については、「小売業」セグメントに含めております。2025/06/30 15:36
- #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/06/30 15:36 - #5 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/30 15:36
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数(パートタイマー及びアルバイトを含む)は、年間の平均人員(1日8時間換算)を( )外数で記載しております。2025年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) 小売業 417 (1,525) 不動産賃貸事業 - (-)
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に属しているものであります。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- このような経営理念のもと、当社グループは生鮮食品・加工食品・生活雑貨・家電製品・DIY・ペット・レジャー用品などバラエティーに富んだ商品を販売する総合ディスカウント店と、食品スーパー、業務用食料品販売店、リユースショップ、インテリアショップ、100円均一ショップ等の運営、所有不動産等の賃貸事業及びインターネットモール等において商品を販売するEC事業等を展開しております。2025/06/30 15:36
これらにより消費の多様化にきめ細かく応える小売業として、堅実な経営を築くことを基本方針としております。
(2)目標とする経営指標 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当連結会計年度の業績は、営業収益は89,448百万円(前期比15.7%増)、営業利益は2,266百万円(前期比1.7%増)、経常利益は2,366百万円(前期比1.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,497百万円(前期比3.0%増)となりました。2025/06/30 15:36
また、来店客数の前期比は3.0%増、一人当たり買上げ点数の前期比は0.3%増、客単価の前期比は3.5%増となりました。 - #8 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2025/06/30 15:36
当社グループは、新規出店、店舗改装、設備更新等のための設備投資を行っております。当連結会計年度において、小売業が2,252百万円、不動産賃貸事業が4百万円、全社資産が124百万円で総額2,381百万円の設備投資を実施いたしました。
主なものは次のとおりであります。 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/30 15:36
当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)(単位:千円) 小売業 不動産賃貸事業 全社資産 エスポット その他 賃貸物件 その他
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 小売業 不動産賃貸事業 全社資産 エスポット その他 賃貸物件 その他