9826 JEUGIA

9826
2020/04/14
時価
14億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-53.75倍
(2010-2019年)
PBR
0.63倍
2010年以降
0.26-0.78倍
(2010-2019年)
配当 予
0%
ROE 予
0%
ROA 予
0%
資料
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JEUGIA(9826)の建物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2016年6月30日
9億304万
2016年9月30日 -2.99%
8億7603万
2016年12月31日 -3.16%
8億4833万
2017年3月31日 -3.02%
8億2267万
2017年6月30日 +4.07%
8億5615万

個別

2008年3月31日
11億391万
2009年3月31日 -1.64%
10億8577万
2010年3月31日 -11.72%
9億5850万
2010年12月31日 -1.51%
9億4401万
2011年3月31日 -3.59%
9億1015万
2011年6月30日 -1.27%
8億9858万
2011年9月30日 -3.12%
8億7057万
2011年12月31日 -3.11%
8億4351万
2012年3月31日 +0.71%
8億4946万
2012年6月30日 -1.94%
8億3300万
2012年9月30日 -2.38%
8億1316万
2012年12月31日 -2.67%
7億9141万
2013年3月31日 +17.14%
9億2709万
2013年6月30日 +2.03%
9億4594万
2013年9月30日 -2.52%
9億2211万
2013年12月31日 +1.09%
9億3220万
2014年3月31日 -2.83%
9億582万
2014年6月30日 +2.81%
9億3129万
2014年9月30日 -2.3%
9億986万
2014年12月31日 +0.01%
9億991万
2015年3月31日 +0.54%
9億1480万
2015年6月30日 +7.59%
9億8419万
2015年9月30日 -2.89%
9億5573万
2015年12月31日 -0.46%
9億5135万
2016年3月31日 -5.32%
9億77万
2017年3月31日 -20.71%
7億1424万
2018年3月31日 -4.9%
6億7925万
2019年3月31日 -4.45%
6億4902万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注)1.上表のほか、建物の一部を賃借しており、年間賃借料は349,552千円であります。
2.従業員数の[ ]は、臨時従業員数(1日8時間換算)を外書しております。
2019/06/28 9:48
#2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
賃借料783,119774,840
建物管理費309,296298,012
福利厚生費243,365239,849
2019/06/28 9:48
#3 固定資産の減価償却の方法
定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数
建物及び構築物 10~39年
工具、器具及び備品 5~10年
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
長期前払費用
定額法2019/06/28 9:48
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物1,685千円123千円
工具、器具及び備品1768
2019/06/28 9:48
#5 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2018年3月31日)当連結会計年度(2019年3月31日)
預金280,390千円280,390千円
建物442,118414,824
土地708,926708,926
担保付債務は、次のとおりであります。
2019/06/28 9:48
#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※2 有形固定資産に係る国庫補助金等の受け入れによる圧縮記帳額
前連結会計年度(2018年3月31日)当連結会計年度(2019年3月31日)
建物55,363千円55,363千円
構築物1,0461,046
2019/06/28 9:48
#7 有形固定資産等明細表(連結)
建物の「当期増加額」は教室の改装、工具、器具及び備品の「当期増加額」は教室他の新設、備品の入れ替えに伴うものであります。建物の「当期減少額」は資産廃棄に伴うものであります。構築物の「当期減少額」、工具、器具及び備品の「当期減少額」は店舗の改装、音楽教室他の備品の入れ替えに伴う除却によるものであります。2019/06/28 9:48
#8 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類
埼玉県、愛知県、滋賀県、京都府、大阪府店舗、教室建物及び構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗、教室を単位としてグルーピングしております。
当連結会計年度において収益等を踏まえて検討した結果、一部の教室につきましては、資産グループの固定資産の帳簿価額を全額回収できる可能性が低いと判断し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(60,179千円)として特別損失に計上しております。
2019/06/28 9:48
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
主な耐用年数
建物及び構築物 10~39年
工具、器具及び備品 5~10年
2019/06/28 9:48
#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数
建物及び構築物 10~39年
工具、器具及び備品 5~10年
②無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③長期前払費用
定額法2019/06/28 9:48

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