JEUGIA(9826)の建物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年6月30日
- 9億304万
- 2016年9月30日 -2.99%
- 8億7603万
- 2016年12月31日 -3.16%
- 8億4833万
- 2017年3月31日 -3.02%
- 8億2267万
- 2017年6月30日 +4.07%
- 8億5615万
個別
- 2008年3月31日
- 11億391万
- 2009年3月31日 -1.64%
- 10億8577万
- 2010年3月31日 -11.72%
- 9億5850万
- 2010年12月31日 -1.51%
- 9億4401万
- 2011年3月31日 -3.59%
- 9億1015万
- 2011年6月30日 -1.27%
- 8億9858万
- 2011年9月30日 -3.12%
- 8億7057万
- 2011年12月31日 -3.11%
- 8億4351万
- 2012年3月31日 +0.71%
- 8億4946万
- 2012年6月30日 -1.94%
- 8億3300万
- 2012年9月30日 -2.38%
- 8億1316万
- 2012年12月31日 -2.67%
- 7億9141万
- 2013年3月31日 +17.14%
- 9億2709万
- 2013年6月30日 +2.03%
- 9億4594万
- 2013年9月30日 -2.52%
- 9億2211万
- 2013年12月31日 +1.09%
- 9億3220万
- 2014年3月31日 -2.83%
- 9億582万
- 2014年6月30日 +2.81%
- 9億3129万
- 2014年9月30日 -2.3%
- 9億986万
- 2014年12月31日 +0.01%
- 9億991万
- 2015年3月31日 +0.54%
- 9億1480万
- 2015年6月30日 +7.59%
- 9億8419万
- 2015年9月30日 -2.89%
- 9億5573万
- 2015年12月31日 -0.46%
- 9億5135万
- 2016年3月31日 -5.32%
- 9億77万
- 2017年3月31日 -20.71%
- 7億1424万
- 2018年3月31日 -4.9%
- 6億7925万
- 2019年3月31日 -4.45%
- 6億4902万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.上表のほか、建物の一部を賃借しており、年間賃借料は349,552千円であります。2019/06/28 9:48
2.従業員数の[ ]は、臨時従業員数(1日8時間換算)を外書しております。 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2019/06/28 9:48
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 賃借料 783,119 774,840 建物管理費 309,296 298,012 福利厚生費 243,365 239,849 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数
建物及び構築物 10~39年
工具、器具及び備品 5~10年
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
長期前払費用
定額法2019/06/28 9:48 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/28 9:48
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 1,685千円 123千円 工具、器具及び備品 17 68 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2019/06/28 9:48
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 預金 280,390千円 280,390千円 建物 442,118 414,824 土地 708,926 708,926
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産に係る国庫補助金等の受け入れによる圧縮記帳額2019/06/28 9:48
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物 55,363千円 55,363千円 構築物 1,046 1,046 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の「当期増加額」は教室の改装、工具、器具及び備品の「当期増加額」は教室他の新設、備品の入れ替えに伴うものであります。建物の「当期減少額」は資産廃棄に伴うものであります。構築物の「当期減少額」、工具、器具及び備品の「当期減少額」は店舗の改装、音楽教室他の備品の入れ替えに伴う除却によるものであります。2019/06/28 9:48
- #8 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/06/28 9:48
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗、教室を単位としてグルーピングしております。場所 用途 種類 埼玉県、愛知県、滋賀県、京都府、大阪府 店舗、教室 建物及び構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用
当連結会計年度において収益等を踏まえて検討した結果、一部の教室につきましては、資産グループの固定資産の帳簿価額を全額回収できる可能性が低いと判断し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(60,179千円)として特別損失に計上しております。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主な耐用年数2019/06/28 9:48
建物及び構築物 10~39年
工具、器具及び備品 5~10年 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数
建物及び構築物 10~39年
工具、器具及び備品 5~10年
②無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③長期前払費用
定額法2019/06/28 9:48