ワットマン(9927)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2020年3月31日
- 1億7901万
- 2021年3月31日 -11.83%
- 1億5783万
- 2022年3月31日 -5.76%
- 1億4874万
- 2023年3月31日 -17.33%
- 1億2296万
- 2024年3月31日 +41.51%
- 1億7401万
- 2025年3月31日 +12.02%
- 1億9493万
個別
- 2008年3月31日
- 3億5765万
- 2009年3月31日 +12.66%
- 4億291万
- 2010年3月31日 +1.36%
- 4億841万
- 2011年3月31日 -5.39%
- 3億8637万
- 2012年3月31日 +4.35%
- 4億317万
- 2013年3月31日 -10.24%
- 3億6191万
- 2014年3月31日 +7.58%
- 3億8935万
- 2015年3月31日 -5.95%
- 3億6617万
- 2016年3月31日 -0.27%
- 3億6520万
- 2017年3月31日 -18.77%
- 2億9666万
- 2018年3月31日 -18.21%
- 2億4263万
- 2019年3月31日 -13.94%
- 2億880万
- 2020年3月31日 -15.89%
- 1億7561万
- 2021年3月31日 -12.76%
- 1億5319万
- 2022年3月31日 -7.56%
- 1億4161万
- 2023年3月31日 -14.97%
- 1億2041万
- 2024年3月31日 +42.55%
- 1億7166万
- 2025年3月31日 +12.3%
- 1億9278万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 16:15
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/27 16:15
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物器具及び備品 1,1650 千円千円 088 千円千円 計 1,165 千円 88 千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2025/06/27 16:15
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物 41,969 千円 38,704 千円 土地 382,457 千円 382,457 千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/27 16:15
3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 ワットマン横須賀中央事業所開店 52,238 千円 ワットマン新丸子駅前店移転開店 15,214 千円 車両運搬具 本社社用車 14,784 千円 器具及び備品 ワットマン本厚木事業所開店 7,669 千円 ワットマンカメラコピス吉祥寺店開店 4,316 千円 リース資産 海老名ロジスティクスセンター車両 16,550 千円
建物 ワットマン本厚木事業所減損損失計上 25,664 千円 車両運搬具 本社社用車 4,085 千円 器具及び備品 ワットマン本厚木事業所減損損失計上 12,727 千円 建設仮勘定 ワットマン新丸子駅前店移転開店 59,907 千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/06/27 16:15
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として事業所を基本単位とした資産のグルーピングを行い、本社等については全社資産としてグルーピングしております。減損損失の認識に至った経緯としては、収益性が低下した事業所の固定資産帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(39,416千円)として特別損失に計上いたしました。用途 種類 場所 店舗等 建物附属設備器具及び備品 Lamlukka店(タイ王国)テック・スタイル・ゲームステーション本厚木店
その内訳は建物附属設備26,622千円、器具及び備品12,793千円であります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 16:15
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。