ココスジャパン(9943)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 549億6476万
- 2010年3月31日 +5.21%
- 578億2683万
個別
- 2009年2月28日
- 506億7273万
- 2009年11月30日 -25.06%
- 379億7278万
- 2010年3月31日 +46.21%
- 555億1861万
- 2010年6月30日 -76.84%
- 128億5861万
- 2010年9月30日 +113.81%
- 274億9242万
- 2010年12月31日 +49.57%
- 411億2006万
- 2011年3月31日 +30.77%
- 537億7163万
- 2011年6月30日 -75.36%
- 132億4951万
- 2011年9月30日 +114.94%
- 284億7794万
- 2011年12月31日 +48.9%
- 424億502万
- 2012年3月31日 +32.95%
- 563億7716万
- 2012年6月30日 -75.54%
- 137億9246万
- 2012年9月30日 +112.65%
- 293億3033万
- 2012年12月31日 +46.71%
- 430億3075万
- 2013年3月31日 +32.88%
- 571億8084万
- 2013年6月30日 -75.62%
- 139億4232万
- 2013年9月30日 +111.83%
- 295億3372万
- 2013年12月31日 +48.84%
- 439億5902万
- 2014年3月31日 +32.65%
- 583億1325万
- 2014年6月30日 -75.12%
- 145億872万
- 2014年9月30日 +105.23%
- 297億7671万
- 2014年12月31日 +49.33%
- 444億6630万
- 2015年3月31日 +32.9%
- 590億9685万
- 2015年6月30日 -75.81%
- 142億9838万
- 2015年9月30日 +109.29%
- 299億2443万
- 2015年12月31日 +47.93%
- 442億6867万
- 2016年3月31日 +32.17%
- 585億1161万
- 2016年6月30日 -76.56%
- 137億1596万
- 2016年9月30日 +111.91%
- 290億6495万
- 2016年12月31日 +50.47%
- 437億3276万
- 2017年3月31日 +33.84%
- 585億3288万
- 2017年6月30日 -75.59%
- 142億8937万
- 2017年9月30日 +106.87%
- 295億5996万
- 2017年12月31日 +47.85%
- 437億499万
- 2018年3月31日 +33.34%
- 582億7486万
- 2018年6月30日 -76.61%
- 136億2932万
- 2018年9月30日 +111.56%
- 288億3415万
- 2018年12月31日 +48.89%
- 429億3236万
- 2019年3月31日 +33.79%
- 574億3861万
- 2019年6月30日 -77.33%
- 130億2239万
- 2019年9月30日 +107.19%
- 269億8171万
- 2019年12月31日 +49.46%
- 403億2757万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (1) 売上高2019/06/20 15:24
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2019/06/20 15:24
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がいないため、記載を省略しており
ます。 - #3 売上高、地域ごとの情報
- (1) 売上高2019/06/20 15:24
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ③ 収益基盤の強化2019/06/20 15:24
当社では、今後の安定的な成長を実現するために、お客様満足度の向上や人財の登用・育成を強化することにより店舗売上高の増大を図るとともに、省力化、電子化によるコスト効率の追求を推進していき、経常利益率10%の目標に向け努めてまいります。
なお、文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当事業年度末の店舗数につきましては7店舗の出店(直営6店舗、ライセンシー1店舗)、3店舗の閉店(直営2店舗、ライセンシー1店舗)を行った結果、591店舗(直営512店舗、ライセンシー79店舗)と前期末比4店舗の純増となりました。2019/06/20 15:24
売上高につきましては、7月の西日本を中心とした豪雨、9月の台風による天候不順等が入客数減の主な要因となり、既存店売上高前年比は98.6%と、前年同期を下回る結果となりました。
利益面につきましては、既存店売上高の前年未達に加え、アルバイト時給単価の上昇等による人件費の増加、新商品のTVCMの実施やウェブ販促強化による販売費の増加等が影響し、前年同期比で減益となりました。