構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 34億4900万
- 2009年3月31日 +4.32%
- 35億9800万
- 2010年3月31日 -2%
- 35億2600万
- 2011年3月31日 +7.2%
- 37億8000万
- 2012年3月31日 +3.54%
- 39億1400万
- 2013年3月31日 +33.39%
- 52億2100万
- 2014年3月31日 +17.1%
- 61億1400万
- 2015年3月31日 +13.79%
- 69億5700万
- 2016年3月31日 -1.34%
- 68億6400万
- 2017年3月31日 +0.06%
- 68億6800万
- 2018年3月31日 +12.09%
- 76億9800万
- 2019年3月31日 +1.17%
- 77億8800万
- 2020年3月31日 -1.05%
- 77億600万
- 2021年3月31日 +0.56%
- 77億4900万
- 2022年3月31日 -5.83%
- 72億9700万
- 2023年3月31日 -6.81%
- 68億
- 2024年3月31日 -4%
- 65億2800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/06/28 11:58
(単位:百万円)前連結会計年度(2023年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 1,181 825 356 合計 1,181 825 356
(2) 未経過リース料期末残高相当額等当連結会計年度(2024年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 1,176 866 309 合計 1,176 866 309 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2024/06/28 11:58
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳2024/06/28 11:58
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 6 百万円 12 百万円 機械装置及び運搬具 18 百万円 8 百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳2024/06/28 11:58
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 62 百万円 82 百万円 機械装置及び運搬具 4 百万円 19 百万円 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2024/06/28 11:58
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 1,647 百万円 1,778 百万円 機械装置及び運搬具 290 百万円 400 百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2024/06/28 11:58
2.当期減少額のうち( )は減損損失であります。スーパーマーケット店舗改装 建物 2,287 百万円 構築物 427 百万円 資産除去債務単価見直し 建物 324 百万円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- (2)減損損失の金額2024/06/28 11:58
(3)資産のグルーピングの方法種類 金額 建物及び構築物 4,580 百万円 機械装置及び運搬具 45 百万円
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位とし、また遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ277億円増加し、4,448億7百万円となりました。これは主に、現金及び預金81億15百万円、受取手形、売掛金及び契約資産92億75百万円、商品及び製品33億64百万円、建物及び構築物(純額)38億11百万円及び投資有価証券36億34百万円がそれぞれ増加したことによるものであります。2024/06/28 11:58
負債は、前連結会計年度末に比べ158億91百万円増加し、2,654億79百万円となりました。これは主に、支払手形及び買掛金51億58百万円、短期借入金27億52百万円、1年内返済予定の長期借入金23億95百万円、流動負債その他に含まれる未払金及び未払費用39億69百万円がそれぞれ増加したことによるものであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2024/06/28 11:58
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。