9956 バロー HD

9956
2024/11/08
時価
1133億円
PER 予
9.15倍
2010年以降
5.77-23.29倍
(2010-2024年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.51-1.97倍
(2010-2024年)
配当 予
3.24%
ROE 予
7.46%
ROA 予
2.71%
資料
Link
CSV,JSON

構築物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
34億4900万
2009年3月31日 +4.32%
35億9800万
2010年3月31日 -2%
35億2600万
2011年3月31日 +7.2%
37億8000万
2012年3月31日 +3.54%
39億1400万
2013年3月31日 +33.39%
52億2100万
2014年3月31日 +17.1%
61億1400万
2015年3月31日 +13.79%
69億5700万
2016年3月31日 -1.34%
68億6400万
2017年3月31日 +0.06%
68億6800万
2018年3月31日 +12.09%
76億9800万
2019年3月31日 +1.17%
77億8800万
2020年3月31日 -1.05%
77億600万
2021年3月31日 +0.56%
77億4900万
2022年3月31日 -5.83%
72億9700万
2023年3月31日 -6.81%
68億
2024年3月31日 -4%
65億2800万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度(2023年3月31日)
取得価額相当額減価償却累計額相当額期末残高相当額
建物及び構築物1,181825356
合計1,181825356
(単位:百万円)
当連結会計年度(2024年3月31日)
取得価額相当額減価償却累計額相当額期末残高相当額
建物及び構築物1,176866309
合計1,176866309
(2) 未経過リース料期末残高相当額等
2024/06/28 11:58
#2 会計方針に関する事項(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/06/28 11:58
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※3 固定資産売却益の内訳
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物6百万円12百万円
機械装置及び運搬具18百万円8百万円
2024/06/28 11:58
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内訳
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物62百万円82百万円
機械装置及び運搬具4百万円19百万円
2024/06/28 11:58
#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※5 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
建物及び構築物1,647百万円1,778百万円
機械装置及び運搬具290百万円400百万円
2024/06/28 11:58
#6 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
スーパーマーケット店舗改装建物2,287百万円
構築物427百万円
資産除去債務単価見直し建物324百万円
2.当期減少額のうち( )は減損損失であります。
2024/06/28 11:58
#7 減損損失に関する注記(連結)
(2)減損損失の金額
種類金額
建物及び構築物4,580百万円
機械装置及び運搬具45百万円
(3)資産のグルーピングの方法
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位とし、また遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。
2024/06/28 11:58
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ277億円増加し、4,448億7百万円となりました。これは主に、現金及び預金81億15百万円、受取手形、売掛金及び契約資産92億75百万円、商品及び製品33億64百万円、建物及び構築物(純額)38億11百万円及び投資有価証券36億34百万円がそれぞれ増加したことによるものであります。
負債は、前連結会計年度末に比べ158億91百万円増加し、2,654億79百万円となりました。これは主に、支払手形及び買掛金51億58百万円、短期借入金27億52百万円、1年内返済予定の長期借入金23億95百万円、流動負債その他に含まれる未払金及び未払費用39億69百万円がそれぞれ増加したことによるものであります。
2024/06/28 11:58
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/06/28 11:58