一や(9968)の経常利益又は経常損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年7月31日
- -8億8263万
- 2009年7月31日
- -7億3413万
- 2010年1月31日
- -2億2390万
- 2010年7月31日 -108.03%
- -4億6579万
- 2011年1月31日
- -8655万
- 2011年7月31日 -84.47%
- -1億5965万
- 2012年1月31日
- -3697万
- 2012年7月31日 -233.33%
- -1億2325万
- 2013年1月31日
- -1269万
- 2013年7月31日 -418.77%
- -6584万
- 2014年1月31日
- 1億3315万
- 2014年7月31日 -47.01%
- 7056万
- 2015年1月31日
- -3374万
- 2015年7月31日 -18.19%
- -3988万
- 2016年1月31日 -377.05%
- -1億9027万
- 2016年7月31日 -57.75%
- -3億15万
- 2017年1月31日
- 1億1645万
- 2017年7月31日 +1.47%
- 1億1816万
- 2018年1月31日 -58.4%
- 4915万
- 2018年7月31日 -19.91%
- 3936万
- 2019年1月31日
- -4055万
- 2019年7月31日
- -1392万
- 2020年1月31日
- 1057万
- 2020年7月31日 +183.28%
- 2996万
- 2021年1月31日 +84.71%
- 5533万
- 2021年7月31日 +0.69%
- 5571万
- 2022年1月31日
- -1542万
- 2022年7月31日
- 942万
- 2023年1月31日
- -2300万
- 2023年7月31日
- 2331万
- 2024年1月31日
- -3479万
- 2024年7月31日 -49.94%
- -5217万
- 2025年1月31日
- -621万
- 2025年7月31日
- 5865万
個別
- 2008年7月31日
- -4億2921万
- 2009年7月31日 -37.76%
- -5億9128万
- 2010年1月31日
- -1億5935万
- 2010年7月31日 -102.55%
- -3億2276万
- 2011年1月31日
- -6072万
- 2011年7月31日 -108.19%
- -1億2641万
- 2012年1月31日
- -3444万
- 2012年7月31日 -169.8%
- -9292万
- 2013年1月31日
- -3849万
- 2013年7月31日 -139.22%
- -9209万
- 2014年1月31日
- 1億4859万
- 2014年7月31日 -22.9%
- 1億1456万
- 2015年1月31日
- -1723万
- 2015年7月31日
- -109万
- 2016年1月31日 -999.99%
- -1億7275万
- 2016年7月31日 -57.98%
- -2億7292万
- 2017年1月31日
- 1億1884万
- 2017年7月31日 +2.78%
- 1億2215万
- 2018年1月31日 -55.8%
- 5399万
- 2018年7月31日 -23.55%
- 4127万
- 2019年1月31日
- -3985万
- 2019年7月31日
- -1785万
- 2020年1月31日
- 1253万
- 2020年7月31日 +207.2%
- 3852万
- 2021年1月31日 +42.1%
- 5473万
- 2021年7月31日 +0.51%
- 5501万
- 2022年1月31日
- -1169万
- 2022年7月31日
- 1085万
- 2023年1月31日
- -2202万
- 2023年7月31日
- 2658万
- 2024年1月31日
- -3129万
- 2024年7月31日 -51.7%
- -4746万
- 2025年7月31日
- 5917万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境のなか、当社グループの当連結会計年度の経営成績につきましては、効率化を進めるため、飲食事業については不採算店舗の退店、不動産事業についても賃貸用物件の見直しを図り一部を売却し各事業部の効率化と利益率の向上を目指してまいりました。2025/10/30 15:40
こうしたことから当連結会計年度の売上高740百万円(前連結会計年度比1.7%増)となりました。営業損失につきましては、売上高の回復に加え、売上総利益率を4.6ポイント改善したことにより、販売費及び一般管理費が14百万円増加したものの26百万円削減でき75百万円(前連結会計年度営業損失101百万円)となりました。経常利益につきましては、営業外収益が当連結会計年度好調であった有価証券運用益の増加等により、前連結会計年度に比べ90百万円増加したことで58百万円(前連結会計年度経常損失52百万円)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、特別利益として固定資産売却益29百万円、特別損失として投資有価証券評価損8百万円、減損損失6百万円他を計上したことから66百万円(前連結会計年度親会社株主に帰属する当期純損失87百万円)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。