ベルク(9974)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 4億1700万
- 2010年2月28日 +6.24%
- 4億4300万
- 2010年11月30日 -65.46%
- 1億5300万
- 2011年2月28日 +202.61%
- 4億6300万
- 2011年5月31日 +75.16%
- 8億1100万
- 2011年8月31日 -31.32%
- 5億5700万
- 2011年11月30日 -70.02%
- 1億6700万
- 2012年2月29日 +202.4%
- 5億500万
- 2012年5月31日 +75.84%
- 8億8800万
- 2012年8月31日 -30.07%
- 6億2100万
- 2012年11月30日 -70.21%
- 1億8500万
- 2013年2月28日 +200.54%
- 5億5600万
- 2013年5月31日 +75.36%
- 9億7500万
- 2013年8月31日 -31.08%
- 6億7200万
- 2013年11月30日 -70.09%
- 2億100万
- 2014年2月28日 +202.99%
- 6億900万
- 2014年5月31日 +77.01%
- 10億7800万
- 2014年8月31日 -30.43%
- 7億5000万
- 2014年11月30日 -70.4%
- 2億2200万
- 2015年2月28日 +201.35%
- 6億6900万
- 2015年5月31日 +76.83%
- 11億8300万
- 2015年8月31日 -30.01%
- 8億2800万
- 2015年11月30日 -70.41%
- 2億4500万
- 2016年2月29日 +196.73%
- 7億2700万
- 2016年5月31日 +75.1%
- 12億7300万
- 2016年8月31日 -30.32%
- 8億8700万
- 2016年11月30日 -70.46%
- 2億6200万
- 2017年2月28日 +200%
- 7億8600万
- 2017年5月31日 +75.06%
- 13億7600万
- 2017年8月31日 -31.4%
- 9億4400万
- 2017年11月30日 -70.23%
- 2億8100万
- 2018年2月28日 +201.78%
- 8億4800万
- 2018年5月31日 +74.65%
- 14億8100万
- 2018年8月31日 -32.34%
- 10億200万
- 2018年11月30日 -69.66%
- 3億400万
- 2019年2月28日 +198.68%
- 9億800万
- 2019年5月31日 +73.35%
- 15億7400万
- 2019年8月31日 -32.72%
- 10億5900万
- 2019年11月30日 -69.97%
- 3億1800万
- 2020年2月29日 +203.46%
- 9億6500万
- 2020年5月31日 +90.57%
- 18億3900万
- 2020年8月31日 -36.81%
- 11億6200万
- 2020年11月30日 -70.05%
- 3億4800万
- 2021年2月28日 +206.03%
- 10億6500万
- 2021年5月31日 +74.08%
- 18億5400万
- 2021年8月31日 -30.96%
- 12億8000万
- 2021年11月30日 -70.23%
- 3億8100万
- 2022年2月28日 +199.74%
- 11億4200万
- 2022年5月31日 +73.12%
- 19億7700万
- 2022年8月31日 -32.02%
- 13億4400万
- 2022年11月30日 -70.31%
- 3億9900万
- 2023年2月28日 +199%
- 11億9300万
- 2023年5月31日 +74.1%
- 20億7700万
- 2023年8月31日 -31.54%
- 14億2200万
- 2023年11月30日 -70.32%
- 4億2200万
- 2024年2月29日 +202.37%
- 12億7600万
- 2024年5月31日 +80.02%
- 22億9700万
- 2024年8月31日 -30.74%
- 15億9100万
- 2024年11月30日 -70.14%
- 4億7500万
- 2025年2月28日 +207.79%
- 14億6200万
- 2025年5月31日 +74.42%
- 25億5000万
- 2025年8月31日 -31.73%
- 17億4100万
- 2025年11月30日 -68.06%
- 5億5600万
- 2026年2月28日 +192.27%
- 16億2500万
- 2026年5月31日 +70.77%
- 27億7500万
個別
- 2009年2月28日
- 4億700万
- 2010年2月28日 +6.39%
- 4億3300万
- 2011年2月28日 +4.62%
- 4億5300万
- 2012年2月29日 +9.05%
- 4億9400万
- 2013年2月28日 +9.72%
- 5億4200万
- 2014年2月28日 +9.59%
- 5億9400万
- 2015年2月28日 +9.93%
- 6億5300万
- 2016年2月29日 +8.42%
- 7億800万
- 2017年2月28日 +8.05%
- 7億6500万
- 2018年2月28日 +7.97%
- 8億2600万
- 2019年2月28日 +7.26%
- 8億8600万
- 2020年2月29日 +6.32%
- 9億4200万
- 2021年2月28日 +10.62%
- 10億4200万
- 2022年2月28日 +7.2%
- 11億1700万
- 2023年2月28日 +4.3%
- 11億6500万
- 2024年2月29日 +6.87%
- 12億4500万
- 2025年2月28日 +14.06%
- 14億2000万
- 2026年2月28日 +10.28%
- 15億6600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/05/20 16:03
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 給料及び手当 32,204 百万円 35,570 百万円 賞与引当金繰入額 1,423 百万円 1,572 百万円 役員賞与引当金繰入額 92 百万円 92 百万円 退職給付費用 657 百万円 732 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品(グロサリー)
売価還元原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品(生鮮・その他)
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/05/20 16:03建物及び構築物 8年~38年 機械装置及び運搬具 12年~17年 工具、器具及び備品 4年~10年 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/05/20 16:03
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金(固定) 5 ― 0 5 賞与引当金 1,420 1,566 1,420 1,566 役員賞与引当金 92 92 92 92 役員株式給付引当金 95 36 ― 131 - #4 役員報酬(連結)
- (注) 1. 上記員数、基本報酬及び報酬等の総額には、2025年5月22日開催の第66期定時株主総会終結の時をもって退任した取締役1名を含んでおります。2026/05/20 16:03
2. 業績連動報酬等の賞与は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。
3. 非金銭報酬等の額は、当事業年度に係る株式給付引当金繰入額を記載しております。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/20 16:03
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 減損損失 313百万円 527百万円 賞与引当金 433百万円 477百万円 減価償却超過額 301百万円 342百万円
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 交際費等永久に損金に算入されない項目 0.06% 0.08% 役員賞与引当金 0.17% 0.17% 賃上げ促進税制による税額控除 △4.72% △4.69% - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/20 16:03
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 減損損失 313百万円 527百万円 賞与引当金 446百万円 494百万円 減価償却超過額 301百万円 342百万円
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 交際費等永久に損金に算入されない項目 0.06% 0.08% 役員賞与引当金 0.17% 0.16% 賃上げ促進税制による税額控除 △4.49% △4.57% - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品(グロサリー)
売価還元原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/05/20 16:03