アトム（7412）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2010年3月31日: 104億3691万
2010年12月31日 -0.99%: 103億3363万
2011年3月31日 -11.83%: 91億1100万
2011年6月30日 -1.66%: 89億6000万
2011年9月30日 +1.52%: 90億9600万
2011年12月31日 +2%: 92億7800万
2012年3月31日 -3.22%: 89億7900万
2012年6月30日 +3.52%: 92億9500万
2012年9月30日 +0.45%: 93億3700万
2012年12月31日 +2.98%: 96億1500万
2013年3月31日 -2.87%: 93億3900万
2013年6月30日 +3.35%: 96億5200万
2013年9月30日 +2.8%: 99億2200万
2013年12月31日 +21.07%: 120億1300万
2014年3月31日 -1.71%: 118億800万
2014年6月30日 +3.04%: 121億6700万
2014年9月30日 +0.05%: 121億7300万
2014年12月31日 +3.29%: 125億7300万
2015年3月31日 -2.93%: 122億400万
2015年6月30日 +0.79%: 123億
2015年9月30日 +0.89%: 124億1000万
2015年12月31日 +2.64%: 127億3800万
2016年3月31日 -0.95%: 126億1700万
2016年6月30日 +1.25%: 127億7500万
2016年9月30日 +0.92%: 128億9200万
2016年12月31日 -1.41%: 127億1000万
2017年3月31日 -6.25%: 119億1600万
2017年6月30日 +2.02%: 121億5700万
2017年9月30日 -7.89%: 111億9800万
2017年12月31日 -2.27%: 109億4400万
2018年3月31日 -4.08%: 104億9700万
2018年6月30日 -2.02%: 102億8500万
2018年9月30日 -2.13%: 100億6600万
2018年12月31日 +0.77%: 101億4400万
2019年3月31日 -9.97%: 91億3300万
2019年6月30日 +0.99%: 92億2300万

個別

2008年3月31日: 44億6617万
2009年3月31日 +144.31%: 109億1115万
2010年3月31日 -11.06%: 97億428万
2011年3月31日 -12.64%: 84億7758万
2012年3月31日 -1.27%: 83億7000万
2013年3月31日 +4.07%: 87億1100万
2014年3月31日 +6.42%: 92億7000万
2015年3月31日 +3.12%: 95億5900万
2016年3月31日 +4.46%: 99億8500万
2017年3月31日 -5.02%: 94億8400万
2018年3月31日 -11.6%: 83億8400万
2019年3月31日 -11.68%: 74億500万
2020年3月31日 -12.52%: 64億7800万
2021年3月31日 -15.31%: 54億8600万
2022年3月31日 -12.49%: 48億100万
2022年6月30日 -2.73%: 46億7000万
2022年9月30日 +4.6%: 48億8500万
2022年12月31日 +7.96%: 52億7400万
2023年3月31日 +7.49%: 56億6900万
2023年6月30日 +2.22%: 57億9500万
2023年9月30日 -0.97%: 57億3900万
2023年12月31日 +1.32%: 58億1500万
2024年3月31日 -13.09%: 50億5400万
2024年6月30日 -0.87%: 50億1000万
2024年9月30日 +0.54%: 50億3700万
2024年12月31日 -0.99%: 49億8700万
2025年3月31日 -27.65%: 36億800万
2025年6月30日 +2.44%: 36億9600万
2025年9月30日 +1.16%: 37億3900万
2025年12月31日 -1.52%: 36億8200万

有報情報

#1 事業等のリスク

④出店形態
当社は、主に、店舗の土地・建物を賃借する方式で出店しており、出店に際して、土地等保有者に対して保証金、建設協力金として資金の差し入れを行っており、建設協力金は主に当社が月々支払う賃借料との相殺、保証金は主に契約終了時に一括返還により回収しております。
預託先の経営悪化等により預託金の一部又は全部が回収不能となる場合や契約期間満了前に中途解約する場合、保証金、建設協力金を放棄せざるを得ず、損失が発生し、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

2025/06/20 14:58

#2 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	-百万円	32百万円
土地	-	26

2025/06/20 14:58

#3 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	75百万円	61百万円
その他	44	23

2025/06/20 14:58

#4 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物増加額改装店舗での取得 407百万円
業態転換店舗での取得 125百万円

2025/06/20 14:58

#5 減損損失に関する注記

前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

用途場所	種別	減損損失(百万円)
直営店舗	建物	746
愛知県29店舗	構築物	63

当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、直営店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産については、当該資産単独で資産のグルーピングを行っております。
上記のうち、直営店舗については営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、110店舗及び2事業所において当該減少額1,041百万円を減損損失として特別損失に計上しており、その内訳は上表のとおりであります。

2025/06/20 14:58

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～35年
構築物 3～50年

2025/06/20 14:58