建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 104億3691万
- 2011年3月31日 -12.7%
- 91億1100万
- 2012年3月31日 -1.45%
- 89億7900万
- 2013年3月31日 +4.01%
- 93億3900万
- 2014年3月31日 +26.44%
- 118億800万
- 2015年3月31日 +3.35%
- 122億400万
- 2016年3月31日 +3.38%
- 126億1700万
- 2017年3月31日 -5.56%
- 119億1600万
- 2018年3月31日 -11.91%
- 104億9700万
- 2019年3月31日 -12.99%
- 91億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 44億6617万
- 2009年3月31日 +144.31%
- 109億1115万
- 2010年3月31日 -11.06%
- 97億428万
- 2011年3月31日 -12.64%
- 84億7758万
- 2012年3月31日 -1.27%
- 83億7000万
- 2013年3月31日 +4.07%
- 87億1100万
- 2014年3月31日 +6.42%
- 92億7000万
- 2015年3月31日 +3.12%
- 95億5900万
- 2016年3月31日 +4.46%
- 99億8500万
- 2017年3月31日 -5.02%
- 94億8400万
- 2018年3月31日 -11.6%
- 83億8400万
- 2019年3月31日 -11.68%
- 74億500万
- 2020年3月31日 -12.52%
- 64億7800万
- 2021年3月31日 -15.31%
- 54億8600万
- 2022年3月31日 -12.49%
- 48億100万
- 2023年3月31日 +18.08%
- 56億6900万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (3)出店形態について2023/06/20 17:13
当社は、主に、店舗の土地・建物を賃借する方式で出店しており、出店に際して、土地等保有者に対して保証金、建設協力金として資金の差し入れを行っており、建設協力金は主に当社が月々支払う賃借料との相殺、保証金は主に契約終了時に一括返還により回収しております。
当社の事情により中途解約する場合、保証金、建設協力金を放棄せざるを得ず、損失が発生し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。 - #2 固定資産売却益の注記
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2023/06/20 17:13
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物 7百万円 -百万円 構築物 0 - - #3 固定資産除却損の注記
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/20 17:13
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物 1百万円 155百万円 その他 13 179 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物・構築物・工具、器具及び備品・リース資産の減少は、閉店・業態転換・リモデルによるものであります。2023/06/20 17:13
- #5 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/20 17:13
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、直営店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産については、当該資産単独で資産のグルーピングを行っております。用途場所 種別 減損損失(百万円) 直営店舗 建物 208 愛知県9店舗 構築物 4
上記のうち、直営店舗については営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、45店舗において当該減少額259百万円を減損損失として特別損失に計上しており、その内訳は上表のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/20 17:13
建物 2~35年
構築物 2~14年