新星堂（7415）の当期純利益又は当期純損失（△）の推移 - 全期間
個別
- 2009年2月28日
- -1億5968万
- 2009年11月30日 -999.99%
- -19億454万
- 2010年2月28日 -69.44%
- -32億2699万
- 2010年5月31日
- 24億8410万
- 2010年8月31日 -2.13%
- 24億3123万
- 2010年11月30日 -5.95%
- 22億8652万
- 2011年2月28日 -11.84%
- 20億1574万
- 2011年5月31日
- -6億5876万
- 2011年8月31日
- -5億1801万
- 2011年11月30日 -52.09%
- -7億8784万
- 2012年2月29日 -11.59%
- -8億7916万
- 2012年5月31日
- -1億924万
- 2012年8月31日 -38.89%
- -1億5173万
- 2012年11月30日 -803.22%
- -13億7049万
- 2013年2月28日
- 21億5566万
- 2013年5月31日
- -1億5512万
- 2013年8月31日
- 2億2730万
- 2013年11月30日 +439.38%
- 12億2604万
- 2014年2月28日 +6.69%
- 13億807万
- 2014年5月31日 -98.15%
- 2424万
- 2014年8月31日
- -1億7130万
- 2014年11月30日 -162%
- -4億4882万
- 2015年2月28日 -55.24%
- -6億9675万
- 2015年5月31日
- -1億7613万
- 2015年8月31日 -137.5%
- -4億1830万
- 2015年11月30日 -208.36%
- -12億8989万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等（連結）
- ① 当事業年度における四半期情報等2015/05/28 12:53
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当事業年度 売上高(千円) 4,436,269 8,715,514 12,325,753 16,628,654 税引前四半期純利益金額又は税引前四半期(当期)純損失金額(△)(千円) 46,264 △134,099 △387,420 △631,913 四半期純利益金額又は四半期(当期)純損失金額(△)(千円) 24,243 △171,307 △448,824 △696,751 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期(当期)純損失金額(△)(円) 3.35 △23.65 △61.96 △96.18
② 決算日後の状況(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額(△)(円) 3.35 △26.99 △38.31 △34.22
特記事項はありません。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表（連結）
- 当該会計方針の変更は、上記のシステム更新に伴うものであり、当事業年度の期首に商品管理システムの移行が完了しており、過去の事業年度においては品目別受払データの記録方法が異なるため、過去に遡及して商品別の移動平均法による単価計算を行うことは実務上不可能であります。このため、この会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を当事業年度の期首時点において算定することは事実上不可能であり、前事業年度末の商品の帳簿価額を当事業年度の期首残高として、期首から将来にわたり移動平均法を適用しております。2015/05/28 12:53
これにより従来の方法に比べて当事業年度の営業損失、経常損失及び税引前当期純損失は53,309千円増加しております。なお、1株当たり情報に与える影響は当該箇所に記載しております。 - #3 業績等の概要
- こうした施策を行うことで業績回復のため懸命の努力を進めてまいりましたが、主力商品でありますCD,DVDの売上や粗利率の低迷を補うことができませんでした。2015/05/28 12:53
当事業年度の売上高は、166億28百万円(前年同期比96.9%)、営業損失は、5億17百万円(前年は1億53百万円の営業利益)、経常損失は、5億9百万円(前年は1億49百万円の経常利益)となりました。当期純損失は、6億96百万円(前年は13億8百万円の当期純利益)となりました。
なお、前事業年度において主たる賃貸不動産を売却したことから、当事業年度における報告セグメントは「音楽事業」のみとなり、単一セグメントとなったためセグメント別の記載を省略しております。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (純資産)2015/05/28 12:53
当事業年度末における純資産は27億62百万円となり、前事業年度末に比べ7億円減少いたしました。減少の要因は、主に当期純損失を6億96百万円計上したことによるものであります。
(3) 当事業年度の経営成績の分析 - #5 追加情報、財務諸表（連結）
- 通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下に基づく簿価切り下げにおける計算方法については、楽器商品の取り扱いを継続していくことを意思決定し、当事業年度において在庫管理に関するシステムが改善され楽器商品の単品管理が可能になったことにより、実態を反映する在庫評価方法に変更しております。2015/05/28 12:53
これにより従来の方法に比べて当事業年度の営業損失、経常損失及び税引前当期純損失は91,176千円減少しております。 - #6 １株当たり情報、財務諸表（連結）
- (注) 1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2015/05/28 12:53
(注)1.当社は平成25年9月1日を効力発生日として、普通株式5株を1株の割合で株式併合を行っております。これに伴い、前事業年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額を算定しております。前事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額 当期純利益又は当期純損失(△)(千円) 1,308,074 △696,751 普通株主に帰属しない金額(千円) - -
2.(会計方針の変更)に記載のとおり当事業年度より、商品の評価方法を売価還元法から移動平均法に変更しております。この変更により、従来の方法に比べて、当事業年度の1株当たり当期純損失金額は7円36銭増加しております。
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