有価証券報告書-第55期(平成26年2月21日-平成27年2月20日)
(表示方法の変更)
(単体開示の簡素化に伴い、注記要件が変更されたものに係る表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略しております。
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、区分掲記していた「固定負債」の「長期未払金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「長期未払金」に表示していた335,877千円は、「その他」として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「投資事業組合運用益」及び「為替差益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「投資事業組合運用益」に表示していた12,742千円及び「為替差益」に表示していた2,689千円は、「その他」として組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書関係)
前事業年度において、区分掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「為替差損益(△は益)」及び「投資事業組合運用損益(△は益)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「為替差損益(△は益)」に表示していた△2,288千円及び「投資事業組合運用損益(△は益)」に表示していた△12,742千円は、「その他」として組み替えております。
(単体開示の簡素化に伴い、注記要件が変更されたものに係る表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略しております。
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、区分掲記していた「固定負債」の「長期未払金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「長期未払金」に表示していた335,877千円は、「その他」として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「投資事業組合運用益」及び「為替差益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「投資事業組合運用益」に表示していた12,742千円及び「為替差益」に表示していた2,689千円は、「その他」として組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書関係)
前事業年度において、区分掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「為替差損益(△は益)」及び「投資事業組合運用損益(△は益)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「為替差損益(△は益)」に表示していた△2,288千円及び「投資事業組合運用損益(△は益)」に表示していた△12,742千円は、「その他」として組み替えております。