棚卸資産の増減額(△は増加)、自己株式の処分、減価償却累計額他4件
2009年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -38億700万
- 自己株式の処分
- -100万
- 減価償却累計額
- -8億1000万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 44億4600万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 4億3200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2010年2月
2011年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -35億4700万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -8億3900万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 5億9100万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 2億5200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2012年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億3000万
- 自己株式の処分
- -300万
- 減価償却累計額
- -8億6600万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 1700万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2013年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -41億8200万
- 自己株式の処分
- -200万
- 減価償却累計額
- -6億7600万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 13億7900万
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 1800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- 800万
2014年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -52億7100万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -7億8300万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 5000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- 500万
2015年2月
2016年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -62億600万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -5億9100万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 28億1300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2017年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -178億9300万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -7億7100万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 8億6700万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2018年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億5200万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -9億7900万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 7億6300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2019年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -165億900万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -12億2500万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 8億4000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2020年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -180億2300万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -14億6000万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 12億1800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2020年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -14億9700万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -15億8200万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 9億4600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2021年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -43億5700万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -17億1200万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 営業外費用計
- 14億9800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2022年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -142億5300万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -19億4100万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- 277
- 営業外費用計
- 16億2600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -
2023年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -20億4700万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却累計額
- -21億1700万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業
- 276
- 営業外費用計
- 21億5000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 国内供給事業
- -