7453 良品計画

時価

7454億円

PER 予

21.29倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.49倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.51%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

棚卸資産の増減額（△は増加）、自己株式の処分、減価償却累計額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	棚卸資産の増減額（△は増加）	自己株式の処分	減価償却累計額	投資有価証券評価損益（△は益）	平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業	営業外費用計
2009/02	-38.1億	-1百万	-8.1億	44.5億	-	4.32億
2010/02	1.81億黒転	-	-8.5億赤拡	-	-	0.74億 -82.9%
2011/02	-35.5億赤転	-	-8.39億赤縮	5.91億 -86.7%	-	2.52億 +240.5%
2012/02	-37.3億赤拡	-3百万赤拡	-8.66億赤拡	-	-	0.17億 -93.3%
2013/02	-41.8億赤拡	-2百万赤縮	-6.76億赤縮	13.8億 +133.3%	-	0.18億 +5.9%
2014/02	-52.7億赤拡	-	-7.83億赤拡	-	-	0.5億 +177.8%
2015/02	-124億赤拡	-	-4.57億赤縮	-	-	1億 +100%
2016/02	-62.1億赤縮	-	-5.91億赤拡	-	-	28.1億大幅増
2017/02	-179億赤拡	-	-7.71億赤拡	-	-	8.67億 -69.2%
2018/02	-2.52億赤縮	-	-9.79億赤拡	-	-	7.63億 -12%
2019/02	-165億赤拡	-	-12.3億赤拡	-	-	8.4億 +10.1%
2020/02	-180億赤拡	-	-14.6億赤拡	-	-	12.2億 +45%
2020/08	-15億赤縮	-	-15.8億赤拡	-	-	9.46億 -22.3%
2021/08	-43.6億赤拡	-	-17.1億赤拡	-	-	15億 +58.4%
2022/08	-143億赤拡	-	-19.4億赤拡	-	277	16.3億 +8.5%
2023/08	-20.5億赤縮	-	-21.2億赤拡	-	276 -0.36%	21.5億 +32.2%

2009年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
自己株式の処分: -100万
減価償却累計額: -8億1000万
投資有価証券評価損益（△は益）: 44億4600万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 4億3200万

2010年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -8億5000万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 7400万

2011年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -8億3900万
投資有価証券評価損益（△は益）: 5億9100万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 2億5200万

2012年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
自己株式の処分: -300万
減価償却累計額: -8億6600万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 1700万

2013年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
自己株式の処分: -200万
減価償却累計額: -6億7600万
投資有価証券評価損益（△は益）: 13億7900万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 1800万

2014年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -7億8300万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 5000万

2015年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -4億5700万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 1億

2016年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -5億9100万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 28億1300万

2017年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -7億7100万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 8億6700万

2018年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -9億7900万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 7億6300万

2019年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -12億2500万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 8億4000万

2020年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -14億6000万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 12億1800万

2020年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -15億8200万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 9億4600万

2021年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -17億1200万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業外費用計: 14億9800万

2022年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -19億4100万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 277
営業外費用計: 16億2600万

2023年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
自己株式の処分: -
減価償却累計額: -21億1700万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 276
営業外費用計: 21億5000万