7453 良品計画

時価

7454億円

PER 予

21.29倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.49倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.51%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

棚卸資産の増減額（△は増加）、自己株式の処分、長期前払費用他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	棚卸資産の増減額（△は増加）	自己株式の処分	長期前払費用	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	持分法適用会社に対する持分相当額	配送及び運搬費
2009/02	-38.1億	-1百万	49百万	-	-	65.5億
2010/02	1.81億黒転	-	57百万 +16.3%	-7百万	-	66.3億 +1.2%
2011/02	-35.5億赤転	-	31百万 -45.6%	-	-	68.9億 +4%
2012/02	-37.3億赤拡	-3百万赤拡	40百万 +29%	-	-28百万	69億 +0.1%
2013/02	-41.8億赤拡	-2百万赤縮	34百万 -15%	-	72百万黒転	74.4億 +7.8%
2014/02	-52.7億赤拡	-	28百万 -17.6%	-	5百万 -93.1%	86.6億 +16.5%
2015/02	-124億赤拡	-	22百万 -21.4%	-	-	107億 +23.9%
2016/02	-62.1億赤縮	-	74百万 +236.4%	-	-	117億 +9%
2017/02	-179億赤拡	-	122百万 +64.9%	-	-	135億 +15.1%
2018/02	-2.52億赤縮	-	107百万 -12.3%	-	6百万 +20%	153億 +13.6%
2019/02	-165億赤拡	-	96百万 -10.3%	-	-14百万赤転	178億 +16.7%
2020/02	-180億赤拡	-	157百万 +63.5%	-	6百万黒転	214億 +19.9%
2020/08	-15億赤縮	-	106百万 -32.5%	-	1百万 -83.3%	112億 -47.7%
2021/08	-43.6億赤拡	-	216百万 +103.8%	-	0 -100%	267億 +138.6%
2022/08	-143億赤拡	-	240百万 +11.1%	-	-	-
2023/08	-20.5億赤縮	-	293百万 +22.1%	-	-	-

2009年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
自己株式の処分: -100万
長期前払費用: 4900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
配送及び運搬費: 65億5100万

2010年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 5700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -700万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
配送及び運搬費: 66億2700万

2011年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 3100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
配送及び運搬費: 68億9200万

2012年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
自己株式の処分: -300万
長期前払費用: 4000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -2800万
配送及び運搬費: 69億200万

2013年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
自己株式の処分: -200万
長期前払費用: 3400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 7200万
配送及び運搬費: 74億3800万

2014年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 2800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 500万
配送及び運搬費: 86億6400万

2015年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
自己株式の処分: -
長期前払費用: 2200万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
配送及び運搬費: 107億3100万

2016年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 7400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
配送及び運搬費: 116億9900万

2017年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 1億2200万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
配送及び運搬費: 134億6300万

2018年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 1億700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
配送及び運搬費: 152億9300万

2019年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 9600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -1400万
配送及び運搬費: 178億4500万

2020年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 1億5700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
配送及び運搬費: 213億9000万

2020年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 1億600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 100万
配送及び運搬費: 111億8200万

2021年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 2億1600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 0
配送及び運搬費: 266億7600万

2022年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 2億4000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
配送及び運搬費: -

2023年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
自己株式の処分: -
長期前払費用: 2億9300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
配送及び運搬費: -