7453 良品計画

時価

7252億円

PER 予

20.71倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.42倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.55%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

棚卸資産の増減額（△は増加）、短期借入金、事務外注費他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	棚卸資産の増減額（△は増加）		短期借入金		事務外注費		持分法適用会社に対する持分相当額		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
2009/02	-38.1億		-		377百万		-		-
2010/02	1.81億	黒転	2.76億		356百万	-5.6%	-		-
2011/02	-35.5億	赤転	2.44億	-11.6%	355百万	-0.3%	-		-
2012/02	-37.3億	赤拡	0.67億	-72.5%	367百万	+3.4%	-28百万		-
2013/02	-41.8億	赤拡	4.07億	+507.5%	349百万	-4.9%	72百万	黒転	-
2014/02	-52.7億	赤拡	1.9億	-53.3%	335百万	-4%	5百万	-93.1%	-
2015/02	-124億	赤拡	45.1億	大幅増	318百万	-5.1%	-		-
2016/02	-62.1億	赤縮	4.02億	-91.1%	271百万	-14.8%	-		24.3億
2017/02	-179億	赤拡	30億	+646.3%	276百万	+1.8%	-		32.1億	+32%
2018/02	-2.52億	赤縮	4.77億	-84.1%	285百万	+3.3%	6百万	+20%	34.6億	+7.5%
2019/02	-165億	赤拡	8.25億	+73%	297百万	+4.2%	-14百万	赤転	41.8億	+21%
2020/02	-180億	赤拡	42億	+409.1%	409百万	+37.7%	6百万	黒転	138億	+229.4%
2020/08	-15億	赤縮	44.8億	+6.7%	319百万	-22%	1百万	-83.3%	50.5億	-63.3%
2021/08	-43.6億	赤拡	46.3億	+3.3%	836百万	+162.1%	0	-100%	53.7億	+6.4%
2022/08	-143億	赤拡	39億	-15.7%	-		-		84.2億	+56.8%
2023/08	-20.5億	赤縮	148億	+278.7%	-		-		137億	+62.4%

2009年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
短期借入金: -
事務外注費: 3億7700万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2010年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
短期借入金: 2億7600万
事務外注費: 3億5600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2011年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
短期借入金: 2億4400万
事務外注費: 3億5500万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2012年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
短期借入金: 6700万
事務外注費: 3億6700万
持分法適用会社に対する持分相当額: -2800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2013年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
短期借入金: 4億700万
事務外注費: 3億4900万
持分法適用会社に対する持分相当額: 7200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2014年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
短期借入金: 1億9000万
事務外注費: 3億3500万
持分法適用会社に対する持分相当額: 500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2015年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
短期借入金: 45億500万
事務外注費: 3億1800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2016年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
短期借入金: 4億200万
事務外注費: 2億7100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 24億3400万

2017年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
短期借入金: 30億
事務外注費: 2億7600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 32億1400万

2018年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
短期借入金: 4億7700万
事務外注費: 2億8500万
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 34億5600万

2019年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
短期借入金: 8億2500万
事務外注費: 2億9700万
持分法適用会社に対する持分相当額: -1400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 41億8100万

2020年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
短期借入金: 42億
事務外注費: 4億900万
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 137億7200万

2020年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
短期借入金: 44億8200万
事務外注費: 3億1900万
持分法適用会社に対する持分相当額: 100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 50億4900万

2021年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
短期借入金: 46億3000万
事務外注費: 8億3600万
持分法適用会社に対する持分相当額: 0
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 53億7000万

2022年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
短期借入金: 39億200万
事務外注費: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 84億1800万

2023年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
短期借入金: 147億7500万
事務外注費: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 136億7100万