7453 良品計画

時価

7454億円

PER 予

21.29倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.49倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.51%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

売上債権の増減額（△は増加）、減損損失、剰余金の配当他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）	減損損失	剰余金の配当	営業収益 - 欧米事業	平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業	投資不動産の売却による収入
2009/02	-18.5億	3.01億	-	-	-	-
2010/02	-4.61億赤縮	2.55億 -15.3%	-	-	-	-
2011/02	5.96億黒転	3.86億 +51.4%	-	-	-	-
2012/02	-1.69億赤転	2.95億 -23.6%	-	-	-	-
2013/02	-6.27億赤拡	0.34億 -88.5%	-29.5億	-	-	-
2014/02	11.8億黒転	3.56億 +947.1%	-34.6億赤拡	-	-	-
2015/02	-28.5億赤転	2.85億 -19.9%	-43.8億赤拡	149億	-	-
2016/02	16.4億黒転	1億 -64.9%	-57.2億赤拡	171億 +15.2%	-	-
2017/02	-14.8億赤転	3.26億 +226%	-72.7億赤拡	-	-	-
2018/02	-11.4億赤縮	4.55億 +39.6%	-83.9億赤拡	-	-	-
2019/02	-5.9億赤縮	2.91億 -36%	-98.6億赤拡	-	-	-
2020/02	-31.6億赤拡	11.8億 +305.8%	-99.6億赤拡	-	-	-
2020/08	-2.25億赤縮	143億大幅増	-48億赤縮	-	-	-
2021/08	13.5億黒転	11.7億 -91.8%	-65.9億赤拡	-	-	31億
2022/08	-8.37億赤転	22.4億 +91.8%	-110億赤拡	-	277	-
2023/08	-19.4億赤拡	49億 +118.9%	-110億赤拡	-	276 -0.36%	-

2009年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億4600万
減損損失: 3億100万
剰余金の配当: -
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2010年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -4億6100万
減損損失: 2億5500万
剰余金の配当: -
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2011年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 5億9600万
減損損失: 3億8600万
剰余金の配当: -
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2012年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -1億6900万
減損損失: 2億9500万
剰余金の配当: -
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2013年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -6億2700万
減損損失: 3400万
剰余金の配当: -29億4700万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2014年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 11億7800万
減損損失: 3億5600万
剰余金の配当: -34億5800万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2015年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -28億5400万
減損損失: 2億8500万
剰余金の配当: -43億8400万
営業収益 - 欧米事業: 148億6100万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2016年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 16億4300万
減損損失: 1億
剰余金の配当: -57億1600万
営業収益 - 欧米事業: 171億2400万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2017年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -14億7900万
減損損失: 3億2600万
剰余金の配当: -72億6500万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2018年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -11億4300万
減損損失: 4億5500万
剰余金の配当: -83億8900万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2019年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -5億9000万
減損損失: 2億9100万
剰余金の配当: -98億5600万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2020年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -31億5600万
減損損失: 11億8100万
剰余金の配当: -99億6400万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2020年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -2億2500万
減損損失: 142億6500万
剰余金の配当: -47億9700万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: -

2021年8月

売上債権の増減額（△は増加）: 13億4500万
減損損失: 11億6800万
剰余金の配当: -65億9000万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
投資不動産の売却による収入: 31億400万

2022年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -8億3700万
減損損失: 22億4000万
剰余金の配当: -110億1800万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 277
投資不動産の売却による収入: -

2023年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -19億4100万
減損損失: 49億400万
剰余金の配当: -110億4500万
営業収益 - 欧米事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 276
投資不動産の売却による収入: -