7453 良品計画

時価

7252億円

PER 予

20.71倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.42倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.55%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

売上債権の増減額（△は増加）、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業、関係会社株式売却損益（△は益）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業	関係会社株式売却損益（△は益）	繰延税金資産	持分法適用会社に対する持分相当額	法人税
2009/02	-18.5億	-	-	-	-	61億
2010/02	-4.61億赤縮	-	2百万	-	-	53.7億 -12%
2011/02	5.96億黒転	-	1百万 -50%	-	-	54.6億 +1.6%
2012/02	-1.69億赤転	-	-	-	-28百万	60.4億 +10.7%
2013/02	-6.27億赤拡	13.4億	-	-	72百万黒転	74.6億 +23.4%
2014/02	11.8億黒転	22.9億 +70.3%	-	-	5百万 -93.1%	80.9億 +8.5%
2015/02	-28.5億赤転	30.7億 +34.1%	-	-	-	91.4億 +13%
2016/02	16.4億黒転	-	-	-	-	106億 +15.5%
2017/02	-14.8億赤転	-	-	-	-	117億 +11%
2018/02	-11.4億赤縮	-	-	-	6百万 +20%	149億 +27.1%
2019/02	-5.9億赤縮	-	-	-	-14百万赤転	170億 +14.4%
2020/02	-31.6億赤拡	-	-	17.1億	6百万黒転	127億 -25.4%
2020/08	-2.25億赤縮	-	-	21.1億 +23.3%	1百万 -83.3%	18.5億 -85.5%
2021/08	13.5億黒転	-	-	26.3億 +24.8%	0 -100%	165億 +791.6%
2022/08	-8.37億赤転	-	-	28.8億 +9.5%	-	56.6億 -65.6%
2023/08	-19.4億赤拡	-	-	27.7億 -3.8%	-	137億 +141.3%

2009年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
法人税: 61億200万

2010年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -4億6100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: 200万
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
法人税: 53億6800万

2011年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 5億9600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: 100万
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
法人税: 54億5500万

2012年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -1億6900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -2800万
法人税: 60億3900万

2013年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -6億2700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 13億4200万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 7200万
法人税: 74億5500万

2014年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 11億7800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 22億8500万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 500万
法人税: 80億8900万

2015年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -28億5400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 30億6500万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
法人税: 91億4200万

2016年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 16億4300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
法人税: 105億5800万

2017年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -14億7900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
法人税: 117億2400万

2018年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -11億4300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
法人税: 149億

2019年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -5億9000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -1400万
法人税: 170億4900万

2020年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -31億5600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: 17億1100万
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
法人税: 127億1700万

2020年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -2億2500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: 21億1000万
持分法適用会社に対する持分相当額: 100万
法人税: 18億4500万

2021年8月

売上債権の増減額（△は増加）: 13億4500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: 26億3400万
持分法適用会社に対する持分相当額: 0
法人税: 164億5000万

2022年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -8億3700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: 28億8400万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
法人税: 56億6400万

2023年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -19億4100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
繰延税金資産: 27億7400万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
法人税: 136億6600万