売上債権の増減額(△は増加)、その他有価証券評価差額金、減価償却費 - 東アジア事業他4件
2008年2月
2009年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -18億4600万
- その他有価証券評価差額金
- -13億2200万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- -
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- -
- 法人税等合計
- 52億7600万
2010年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -4億6100万
- その他有価証券評価差額金
- -6億7300万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- -
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- -
- 法人税等合計
- 53億7600万
2011年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 5億9600万
- その他有価証券評価差額金
- -3億200万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- -
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- -
- 法人税等合計
- 50億6200万
2012年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -1億6900万
- その他有価証券評価差額金
- -8億2900万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- -
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- -
- 法人税等合計
- 62億8200万
2013年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -6億2700万
- その他有価証券評価差額金
- 11億9200万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- -
- 減価償却費 - その他地域事業
- 3200万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- -
- 法人税等合計
- 69億2000万
2014年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 11億7800万
- その他有価証券評価差額金
- 16億4100万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- -
- 減価償却費 - その他地域事業
- 8500万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- -
- 法人税等合計
- 87億9400万
2015年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -28億5400万
- その他有価証券評価差額金
- 27億3900万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- -
- 減価償却費 - その他地域事業
- 1億4300万
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- -
- 法人税等合計
- 98億5000万
2016年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 16億4300万
- その他有価証券評価差額金
- 21億200万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- 22億2900万
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- 171億2400万
- 法人税等合計
- 118億9300万
2017年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -14億7900万
- その他有価証券評価差額金
- 39億6300万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- 25億2000万
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- 176億300万
- 法人税等合計
- 127億9800万
2018年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -11億4300万
- その他有価証券評価差額金
- 49億3700万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- 28億9100万
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- 212億2500万
- 法人税等合計
- 149億6900万
2019年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -5億9000万
- その他有価証券評価差額金
- 18億8500万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- 34億700万
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- -
- 営業収益 - 欧米事業
- 244億9500万
- 法人税等合計
- 197億5100万
2020年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -31億5600万
- その他有価証券評価差額金
- 16億400万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- 66億7200万
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 7,080
- 営業収益 - 欧米事業
- 286億3000万
- 法人税等合計
- 119億1000万
2020年8月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -2億2500万
- その他有価証券評価差額金
- 16億500万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- 36億2800万
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 6,388
- 営業収益 - 欧米事業
- 65億8500万
- 法人税等合計
- 5億
2021年8月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 13億4500万
- その他有価証券評価差額金
- 23億2500万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- 73億2900万
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 6,776
- 営業収益 - 欧米事業
- 176億1800万
- 法人税等合計
- 149億1800万
2022年8月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -8億3700万
- その他有価証券評価差額金
- 23億900万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- 81億3900万
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 7,165
- 営業収益 - 欧米事業
- 268億1300万
- 法人税等合計
- 84億2600万
2023年8月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -19億4100万
- その他有価証券評価差額金
- 8億4900万
- 減価償却費 - 東アジア事業
- 90億1400万
- 減価償却費 - その他地域事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 国内事業
- 7,485
- 営業収益 - 欧米事業
- 354億8200万
- 法人税等合計
- 114億4100万